サステナビリティ情報開示、エンゲージメント向上支援、広報メディア
CCL.（シーシーエルドット）は日経BPコンサルティングが運営するオウンドメディアです。
広報、ブランディング、CSR、SDGs、コンテンツマーケティング、デジタルマーケティングの
ご担当者に向けて、コーポレート・コミュニケーションの課題解決に役立つ情報をお届けしていきます。
無料で、使える！すぐに効く！
業務に役立つ情報やホワイトペーパー、セミナー動画をご用意しました。
「ESG/SDGs」、「組織/エンゲージメント」、「事業成長/マーケティング」、
「広報/ブランディング・コミュニケーション」、「大学広報」の分野から
情報を発信しています。
日本最大のブランド価値評価プロジェクト
「ブランド・ジャパン2026」は2026年3月19日に発売。
貴社のブランド評価がわかる「ブランド・ジャパン ダッシュボード」の無料ID発行中！
⾃社メディア掲載記事から、有識者インタビュー、調査分析記事まで、
⽇経BPグループのスペシャリストがコンテンツ制作をワンストップで⽀援。
企業広報・マーケティングご担当者様の「コンテンツづくりの悩み」を解決します。
IT、医療・健康、流通、食、金融、土木・建築、教育など実績は100社以上！
広報メディアを知り尽くしたプロフェッショナルが、
皆さまの悩みと「伝えたい」という想いに寄り添い、読まれるメディアづくりをお⼿伝いします！
日経BPグループがお届けする従業員向けサステナビリティ教材！
受講対象や理解度に応じたメニューをご提供しています。
やがて資産となる「言葉」―― 企業価値向上へ、何をどう伝えるか 企業経営・事業のあらゆる場面でAIが標準化された今、一方で、価値ある情報の見極めが難しくなってきました。そこで企業に問われるのは、ステークホルダーに向けて「何」を語るべきなのか——紡ぐべき本物の「言葉」が求められています。NBPCキックオフカンファレンス2026は、AI標準化時代の「言葉の力」を正面から問い直します。企業の言葉を「資産」として捉え直し、ブランド価値を向上させる視点を提示。AI時代に企業はどんな言葉を紡ぐべきなのか。2026年の広報実務を一歩先へ導く戦略と、具体的な施策をお届けします。
やがて資産となる「言葉」―― 企業価値向上へ、何をどう伝えるか 企業経営・事業のあらゆる場面でAIが標準化された今、一方で、価値ある情報の見極めが難しくなってきました。そこで企業に問われるのは、ステークホルダーに向けて「何」を語るべきなのか——紡ぐべき本物の「言葉」が求められています。NBPCキックオフカンファレンス2026は、AI標準化時代の「言葉の力」を正面から問い直します。企業の言葉を「資産」として捉え直し、ブランド価値を向上させる視点を提示。AI時代に企業はどんな言葉を紡ぐべきなのか。2026年の広報実務を一歩先へ導く戦略と、具体的な施策をお届けします。
株式会社日経BPコンサルティングは、2026年3月19日に発行予定の「ブランド・ジャパン2026」で調査対象となる1,500ブランド（一般生活者編1,000ブランド、ビジネス・パーソン編500ブランド）を発表しました。
ビジネスでの生成AI活用調査 「何らかの情報収集を生成AIで完結できる」75%、20代は上の世代より生成AIを積極活用
［来場型］EcoVadis認定コンサルタントによる解説 「EcoVadis入門！セミナー～基礎と実践をマスターし、ESG対応強化～」
Webブランド調査2025-秋冬 Webサイトのブランド力、総合編は「Google」が首位一般企業サイト編の上位は、「ローソン」「珈琲所コメダ珈琲店」「ケンタッキーフライドチキン」「マクドナルド公式サイト」
「OpenAI」「ChatGPT」「Gemini」「Microsoft Copilot」など、注目ブランドがノミネート 日本最大規模のブランド価値評価調査 「ブランド・ジャパン2026」のノミネートリストを発表
サステナビリティSDGsで企業の未来とブランドをデザイン
企業価値の向上につながる非財務情報の分析、再構築から統合報告書やサステナビリティサイト等での情報開示まで一貫してご支援。
ブランド
デジタル数字を紐解き、心を動かす。 ストーリーとしての企業発信を支援
全ステークホルダーに対し、Webサイトを中心としたデジタル・コミュニケーションを推進します。現状の調査・分析・評価から正確に課題を抽出し、理想(tobe)の実現に向けた最適な戦術策定、コミュニケーション施策の設計・制作までを一貫して支援。
コンテンツ顧客の心を動かすコンテンツを企画・制作
日経グループの一員として培ってきた編集力・専門性(ビジネス知見、産業の理解、トレンド発信など)をベースに、ターゲットに即したコミュニケーションを実行し、ストーリーとしてのコーポレート・コミュニケーションをコンテンツで先導していきます。
