電通パブリックリレーションズが2013年に社内に設立した企業広報戦略研究所は、広報のあり方についての調査・研究、提言などの活動を続けている。企業広報を取り巻く環境が大きく変化しつつある中、同研究所が実施した「企業広報力調査2014」では、企業の広報活動の課題が浮き彫りになった。そこで、この調査結果を盛り込む形で、書籍『戦略思考の広報マネジメント』を出版したところ、大きな反響を得たという。広報のプロでもある同研究所が、情報発信の手段として書籍を選んだ理由とは何か。同社の常務執行役員で研究所の所長を務める三浦健太郎氏に話を伺った。

企業広報力向上のコツを、書籍で効果的に伝える

――調査を受けて、書籍として『戦略思考の広報マネジメント』を発行した目的を教えてください。

三浦： この調査により、優れた広報活動とはどのようなものか、また、広報力を向上するヒントなどが見えてきました。これらの成果を広く世に伝える手段として、様々なものを検討しました。具体的には、Webサイトでの情報発信、雑誌への寄稿やセミナーなどです。そうした候補の1つとして、書籍出版もかなり早い段階から考えていました。

――情報発信のプロが、様々なメディアの中から書籍を選択された理由は何でしょうか。

三浦： 情報発信の手段は、「その情報を誰に伝えたいか」によって使い分けるのが原則です。今回の調査から私たちが得た結論は、「企業広報は、経営戦略と一致した戦略を持つべき」ということ。そして、「広報活動とは経営そのものである」ということでした。

　となると、これらのメッセージを伝えるべき相手は企業の経営者です。企業広報が重要であると考えるような経営者が普段から触れているメディアは何か、どんなメディアであれば伝えたいメッセージが響くのかを考えた結果、書籍が最も有効であるとの結論に至りました。

――出版のパートナーにも選択肢があったと思いますが、日経BPコンサルティングを選んだのはどのような理由からでしょうか。

三浦： パブリックリレーションという本業の中で、私たちは多くの出版社とお付き合いがありますから、各社の特性や強みをかなり理解しているつもりです。その知見から本書を刊行するパートナーとして最適なのは、日経グループのブランド力と出版に関する豊富なノウハウを有している日経BPコンサルティングをおいて他にない、と考えました。

知恵を出し合ったコラボに満足、読者の反響も良好

出版後の販促施策の一例

――今回のプロジェクトの先に、何か予定していることはありますか。

三浦： フリーセルは「想いに応える、ソリューション。」というブランドメッセージを掲げています。トップである私自身がお客様の「想いに応える」ために、ブランディングについての考えを書籍として出版することで、ブランディングという「ソリューション」を推進している姿を見せることができます。社員に確実にポジティブな刺激を与えていると思います。

――最後に、事業活動の一環として書籍の出版を検討している企業に対して、アドバイスをいただけますでしょうか。

三浦： 単に「会社や経営者の着飾った姿」を宣伝したいという目的であれば、書籍を出してもあまり意味がないように思います。

本気で伝えたいことがあるか。あるいは、多くの読者が困っている課題に対して、出版を通じて解決のヒントを提示できると思っているかどうか。問われているのは、そういうことではないでしょうか。そんな本気のメッセージがあるなら、書籍というメディアは極めて有効な選択肢だと思います。

2016年6月発行予定