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100年企業が考える“生命力維持”の要素

  • 文=雨宮健人
  • 2018年01月23日
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100年企業が考える“生命力維持”の要素

組織の生命力を維持するために大事なことは何だろう。日経BP総研と周年事業ラボでは、その要素として、以下8項目を考えた。
「外部と連携できる」
「関係者に熱意を抱かせる」
「スキルの向上・維持ができる」
「改善を続けられる」
「価値を創造できる」
「変化に対応できる」
「課題解決ができる」
「社内キーマンを尊重できる」
すべての要素が高い企業は、当然ながら持続的に強みを発揮できるはずだ。それは社会において自社のプレゼンスを高め、組織としての寿命、すなわち組織の生命力維持につながる。
実際には上記の8項目を、長い間、同じように高いパフォーマンスを発揮し続けるのは至難の業だ。トップの意向や外部環境によっても、注力度合いは変わるだろう。そこで、現時点で長く生命力を維持してきた創業年数の長い組織と、まだこれからの、創業年数の短い組織で、「重視する項目」の違いや共通項があるかを調べた。調査は日経BPコンサルティングのシンクタンク・周年事業ラボが行った(2017年7月実施)。

全体では「変化への対応」がトップ

図1 あなたの勤務先にとって組織の生命力を維持するために大事なこと(2MA)

図1 あなたの勤務先にとって組織の生命力を維持するために大事なこと(2MA)

図1の通り、全体での順位は、変化対応力(30.0%)、課題解決力(20.0%)、価値創造力(17.7%)がトップ3となり、高いスコアを獲得した。「スキルの向上・維持ができる」といった、競争力の源泉と目される要素については9.4%と、それほど高くない結果となった。自組織の強さよりも、外部環境への柔軟な対応や貢献が重視されるようだ。
続いてこの結果を、要素別に創業年数で分析したのが以下(図2~9)だ。

図2 変化に対応できる(創業年数別、2MA)

図2 変化に対応できる(創業年数別、2MA)

図3 課題解決ができる(創業年数別、2MA)

図3 課題解決ができる(創業年数別、2MA)

図4 価値を創造できる(創業年数別、2MA)

図4 価値を創造できる(創業年数別、2MA)

図5 改善を続けられる(創業年数別、2MA)

図5 改善を続けられる(創業年数別、2MA)

図6 スキルの向上・維持ができる(創業年数別、2MA)

図6 スキルの向上・維持ができる(創業年数別、2MA)

図7 関係者に熱意を抱かせる(創業年数別、2MA)

図7 関係者に熱意を抱かせる(創業年数別、2MA)

図8 外部と連携できる(創業年数別、2MA)

図8 外部と連携できる(創業年数別、2MA)

図9 社内キーマンを尊重できる(創業年数別、2MA)

図9 社内キーマンを尊重できる(創業年数別、2MA)

創業年数による温度差ある「価値創造力」「外部連携力」

組織の生命力維持に大事だと考える要素について、創業年数の長い組織のほうが選ぶ傾向にあったのが「変化に対応できる」と「価値を創造できる」。自社がその要素を体現しているからこそ重視したと推測できるものの、自社に足りないからこそ重視したとも考えられる。その判断は難しいところだ。

一方、創業年数の短い組織のほうが選ぶ傾向にあったのは「課題解決ができる」「外部と連携できる」「スキルの向上・維持ができる」の3要素だ。

「課題ができる」については、100年以上の企業が15.0%の選択率だったのに対し、5年未満の創業間もない企業では23.0%、10年以上20年未満の企業23.5%が選択した。

「外部と連携できる」では、100年以上の企業が2.3%選び、創業年数長さの順にスコアを上げ、5年未満の企業では9.0%。新しく生まれた企業ほど、外部との連携に重要性を感じるようだ。

「スキルの向上・維持ができる」については100年以上の企業が3.8%しか選択しておらず著しく低い。20年以上40年未満の企業で11.7%、5年以上10年以下の企業では19.1%となっている。

創業年数により、各項目に傾向の差が出るのが分かったが、100年以上の企業が「変化に対応できる」のを生命力維持に大事だと考えつつ、「外部と連携できる」を選ばなかった結果を見ると、特に外部環境との関わり方が創業年数で変わるのを示しているように思える。

本調査のExcelデータダウンロード

本調査について

日経BPコンサルティングのアンケートシステムAIDAにて、同社モニター2135人を対象に2017年7月に調査

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  • 2018年01月23日
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