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100年企業ほど自社の歴史を学ぶ機会をつくる

  • 文=雨宮健人
  • 2017年11月06日
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周年事業で想起される最もポピュラーな取り組みは過去の振り返りだ。その試みの多くは社史や動画の制作というアウトプットで表現される。しかし、自社の歴史を学ぶ機会は、なにも周年時に限った話ではない。普段、企業ではどの程度、自社の歴史に接触する機会を設けているのだろうか。調査を日経BPコンサルティングのシンクタンク・周年事業ラボが行った(2017年7月実施)。

創業年数に比例

伝えるべき歴史自体の有無という要素ももちろん考慮すべきだが、基本的に創業からの年数の長い企業のほうが、自社の歴史を学ぶ機会を多く創出する傾向が結果として表れた(図1)。

図1 自社の成り立ちや歴史を学ぶ機会(創業年数別、SA)

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創業100年以上の企業においては、約8割が何らかの形で過去を学ぶ機会を社員に用意する。「定期的に機会が用意されている」と回答したのは、100年以上の企業で11.4%、70年以上100年未満の企業では15.1%に上った。

「歴史を学ぶ機会がある」と答えた中では、「入社時研修」が最も多く、創業5年未満以外の企業で一番選ばれた。周年以外の機会でも、長い歴史を持つ企業ほど、その共有を重視しているといえる。

ちなみに、仕事上での取引やサービスの購入先を選定する際、どの程度、老舗かどうか、社歴の長さを考慮するかという質問に対しては、図2のような結果が出ている。

図2 取引先の選定・サービスの購入に社歴を考慮するか(SA)

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最も多い回答となったのは「どちらかといえば考慮する」だった。相手企業に対して、どの程度歴史を重視するかといえば、第一優先事項ではないものの、ある程度の選定や判断の価値基準にはなるのがうかがえる。

他社が多少なりとも気に掛ける以上、社員が自社の歴史を知らないのではやはり困る。定期的ではなくとも、普段から過去に接触できる機会や、媒体をつくっておくとよいのではないだろうか。

本調査のExcelデータダウンロード

以下のリンクから、簡単な情報登録だけでExcelデータをダウンロードできます。

本調査について

日経BPコンサルティングのアンケートシステムAIDAにて、同社モニター2135人を対象に2017年7月に調査

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  • 2017年11月06日
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