ブランドコミュニケーションの概要／10のアウトプット
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- ブランド価値の調査・診断
- ターゲットの頭の中にあるブランド価値の分析
を行い、客観的に強み・弱みを把握します。
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- ゴール・目標値の設定
- ブランディングのゴールを明確化し、達成すべきKPIなど目標を設定、数値化します。
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- 施策の現状分析
- 現状のコミュニケーション施策（Webサイト、広報、印刷媒体、広告など）を棚卸しし、効果や改善点を分析します。
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- 施策の立案・実行
- 分析に基づいて、施策を改善・立案し、実行へ。
新たな問題点が見つかれば順次改善します。
ターゲットおよび顧客に対し、関係性の強化、ファンづくりを行います。
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- 効果測定・振り返り
- 目標値の達成度を確認。それにより次の目標値の設定や、施策の再検証・実行を行います。
ターゲットが抱くブランドイメージを理想の姿へ戦略的に導く
「ブランド」は企業に競争優位と高収益性をもたらす経営資源です。そしてブランディングの本質は、企業が「ブランドのありたい姿」を規定したブランド・アイデンティティと、実際に「ターゲットがブランドをどう見るか」とのギャップを埋めることです。ゆえに求められることはターゲット視点の親身なコミュニケーションです。当社は「ブランドジャパン」をはじめとした各種ブランディングのノウハウで貴社のブランディングを戦略的に推進します。
企業ブランド戦略に必要な10のアウトプット
日経BPグループのコンサルティング会社だからこそ、「分析」「編集」「制作」のプロが揃うブランドづくり
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プロジェクトマネージャーが、みなさまのお困りごとに合わせてその分野のプロと最適な企業コミュニケーションを追求します。全てのプロセスをマネージメントするプロジェクトマネージャーを配置し、一貫性を保ったブランドづくりを実行します。
プロジェクトマネージャー
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ブランド
コミュニケーション部長
吉田 健一
〉吉田が語るブランド論 -
ブランドマネージャー
杉山 陽一朗
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3分で解説「企業ブランド活動に必要な10のアウトプット」とは？
A. ブランド価値の調査・診断 E.効果測定・振り返り
ブランド価値調査の
結果報告書ヒアリングをもとに課題を整理し、社外と社内の現状を調査。
B. ゴール・目標値の設定
ブランド推進体制計画書
アクションプランが一貫性と継続性を持って実行されるよう、体制づくりを設計。
ブランド推進
年間スケジュール
「誰に」「何を」「どのようにして」伝えるか、効果的なツール等を選択し、計画。
ブランド3要素定義書
(ミッション/ビジョン/バリュー)
ブランド活動において、絶対に欠かせない活動の基礎となる3要素を規定。
ブランドKPI設計書
「ブランド・ジャパン」等の評価指標等を用い、成果や変化を可視化・把握。
C. 施策の現状分析
CI (ブランドロゴ
、タグライン)
ブランド3要素定義書をもとにブランドの個性・特徴を明確に定義し、イメージを統一。
ブランドブック
ブランドやお客様との約束を具体的に示し、社内外に浸透させるための冊子を制作。
北九州市立大学 ブランドブック
D. 施策の立案・実行
企業ブランド特設サイト
／コンテンツ
ステークホルダーとの円滑なコミュニケーションのため、最適なソリューションを提案。詳しく見る
ESGコミュニケーション支援サービス
本業における社会課題解決への取り組みが経営課題になる中で、ESG(環境・社会・企業統治)やCSRなどの非財務情報を、ステークホルダーにストーリー性を持たせてわかりやすく紹介します。
広報誌・周年史
経験豊富な編集チームが読者のニーズを洞察し、「読まれる」コンテンツを企画・制作。
企業広告コンテンツ
日経BPの雑誌媒体などで培った編集・制作力で、オリジナルのメディアを創出。
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●Webサイト
『九州旅客鉄道 コーポレートサイト』九州旅客鉄道
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●Webサイト
『紀文 笹かまブランドサイト』紀文食品
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●Webサイト
『ふれあい倶楽部 会員サイト&会員誌』住友不動産建物サービス
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●広報誌
『C-magazine』キヤノンマーケティングジャパン
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●会員誌
『プロワイズ』日立ソリューションズ
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●企業案内
『ヤマト運輸
リクルーティングブック2017』ヤマト運輸
5社の事例紹介）現状のステータスに合わせて
ブランドソリューションをご提案します
コンテンツ第二本部 編集部長 雨宮 健人
ブランディングサイクルに即した提案
食品
立ち位置振り返りからブランドサイトのリニューアル、KPI設定を実施-
現状の自社ブランドに対する振り返りを契機に、ブランドサイトをリニューアル。そのコンテンツ企画を立案する過程で、将来の長期ビジョン、新KPIなど今後のあるべき姿、目標値を規定、具現化した。
ICT
ブランドコンサルティングを経て、ブランドサイトを制作-
ブランドサイトの再構築にあたり、まずは企業イメージを「ブランド・ジャパン」で確認。新しいデザインや コンテンツに既存ユーザーが違和感を抱かないよう配慮し、ブランドサイト制作にあたった。
電力
顧客接点強化のためのブランドサイトの制作-
マーケティング課題が明らかな段階で、顧客接点強化を目的とした、ブランドサイトを制作。これまで広報 目的だったWEBサービスに対して、不足していたマーケティング目的を加味。
食品
ブランドコンサルティングを経て、新商品開発、周年事業を運営-
「ブランド・ジャパン」による企業ブランド力の現状分析、ブランド構築の自律化支援から、新商品開発までを コンサルティング。披露のタイミングとなる周年事業全体のデジタル化、イベント企画を運営。
非鉄
ブランド力現状把握を経て、ゴール設定、企業案内を制作-
「ブランド・ジャパン」のノウハウを生かした個別調査の結果から、企業ブランドのゴールと、会社案内の ターゲット、コンセプトを決定。役職者ヒアリングなどの現状棚卸しを実施し、企業案内の制作の基礎とした。
広報調査から）変わりゆく「広報」の役割。いま、コーポレートブランディングへの関心が高まっています
コンテンツ第一本部 編集部長 古塚 浩一
企業の広報活動に関する調査(調査概要)
●調査目的:企業等の広報活動、特にコーポレートWebサイトやコーポレートブランディングに関して、取り組み状況と担当者の意識を把握するため ●調査手法:郵送法 ●調査対象:年商200億円超、従業員数200人超の企業を主対象とし、6000社弱の企業の広報担当者宛に調査への協力を依頼 ●調査時期:2016年6月 ●有効回収数:915件(企業回答者) ●回答者の構成比:〈業種〉製造:35.1%、流通:22.3%、建設・土木・不動産:11.0%、金融:9.4%、教育・医療・その他:21.9%、無回答:0.3% 〈従業員数〉3000人以上:20.8%、1000-2999人:29.9%、300-999人:41.2%、299人以下:7.2%、無回答:0.9% ●調査実施:日経 BPコンサルティング
