「ブランド・ジャパン2022」

YouTubeが調査開始以来初となる3年連続首位に
上昇ランキング上位に、楽天市場、湖池屋など
家の中での生活を豊かにするブランドが高評価
日経BPコンサルティング調べ「ブランド・ジャパン2022」調査結果発表

2022年3月25日

株式会社日経BPコンサルティング（東京都港区）は、今年で22年目を迎えるブランド価値評価プロジェクト「ブランド・ジャパン 2022」の結果をまとめ、本日（2022年3月25日）、調査結果データをリリース・発売する。調査は2021年11月から12月にかけて実施され、調査回答者数は6万2千人だった。今回も、ビジネス・パーソン編では、SDGs17ゴールに向けた企業活動の認知度評価が含まれる。

[ブランド評価の「総合力」ランキング上位100ブランドは表1を、「総合力上昇」ランキング上位50ブランドは表2をそれぞれご覧ください

調査結果より

一般生活者編でYouTubeが、調査開始以来初となる3年連続首位に

一般生活者編「総合力」ランキングでは、YouTubeが90.8ポイント（偏差値）のスコアを得て首位を獲得（表1）。YouTubeはブランド力を構成する要素の中で、イノベーティブ（革新性）とコンビニエント（利便性）への評価が高い。イノベーティブランキングでは1,000ブランド中第1位、コンビニエントランキングでは第6位となった（図1）。前回に引き続き、これらのスコアが高かったことが首位維持に繋がった。日本でのYouTubeの利用者数は、月間6,900万人となった（2021年5月時点）。中高年層、シニア層の利用も増えている。45～64歳の利用者は2,500万人以上となり、この年齢層の75％が視聴していることになる（引用元：Nielsen DCR 2021年5月）。利用者増加の理由として、2020年以降のコロナ禍における在宅時間の増加や、コンテンツの充実、そして、家族での視聴や、テレビ画面での視聴が増えたりするなど、視聴方法の多様化などが挙げられるという。（引用元：Think with Google）

表1　■ブランド・ジャパン 2022の「総合力」ランキング　上位100ブランド
一般生活者編（一般生活者による評価）
順位		ブランド	総合力（偏差値）
今回	前回		今回	前回
2022	2021		2022	2021
1	1	YouTube	90.8	88.0
2	2	Google	85.8	87.8
3	6	NISSIN　日清食品	85.3	82.6
4	4	MUJI　無印良品	84.4	85.6
5	80	楽天市場	82.8	66.2
6	20	CUP NOODLE　カップヌードル	82.6	75.8
6	3	UNIQLO　ユニクロ	82.6	87.4
8	48	SUNTORY　サントリー	80.4	70.0
9	7	Amazon　アマゾン	78.8	82.3
10	12	ニトリ	78.4	79.4
11	54	Panasonic　パナソニック	78.3	68.9
11	15	DAISO　ダイソー	78.3	78.4
13	17	Nintendo　任天堂	77.8	77.4
14	110	KOIKEYA　湖池屋	77.4	62.9
15	25	meiji　明治	76.6	75.4
16	78	House　ハウス食品	76.5	66.7
16	60	ヤマト運輸	76.5	68.1
18	8	Disney　ディズニー	76.4	81.5
19	44	USJ　ユニバーサル・スタジオ・ジャパン	76.3	70.5
20	20	7-ELEVEn　セブン-イレブン	76.0	75.8
21	95	PayPay	75.8	64.6
22	30	AEON　イオン	75.3	73.3
23	41	glico　江崎グリコ	75.1	71.6
24	42	LINE	75.0	71.2
25	38	Microsoft　マイクロソフト	74.8	72.4
26	50	Häagen-Dazs　ハーゲンダッツ	74.4	69.7
27	10	Apple　アップル	74.2	80.2
28	36	AJINOMOTO　味の素	74.1	72.5
29	20	キユーピー	74.0	75.8
30	23	WORKMAN　ワークマン	73.3	75.7
31	72	T-fal　ティファール	73.2	67.5
32	60	LION　ライオン	73.0	68.1
33	174	チキンラーメン	72.8	59.1
33	13	STUDIO GHIBLI　スタジオジブリ	72.8	79.1
35	90	テレビ東京	72.4	65.3
36	49	NIKE　ナイキ	72.3	69.9
37	108	mizkan　ミツカン	72.2	63.3
38	55	Seria　セリア	72.1	68.8
39	14	丸亀製麺	71.8	78.6
39	11	McDonald's　マクドナルド	71.8	79.9
41	56	LAWSON　ローソン	71.6	68.7
42	122	永谷園	71.5	62.1
43	75	MOS BURGER　モスバーガー	71.4	67.1
43	5	SONY　ソニー	71.4	83.9
45	53	Windows	71.3	69.1
46	15	iPhone	71.2	78.4
47	43	サッポロ一番	71.1	71.1
47	40	KFC　ケンタッキーフライドチキン	71.1	72.3
49	34	Calbee　カルビー	70.9	72.7
50	34	STARBUCKS　スターバックスコーヒー	70.6	72.7
50	33	セブン＆アイ・ホールディングス	70.6	73.0
52	94	YAHOO!	70.4	64.8
53	67	Mister Donut　ミスタードーナツ	70.2	67.8
54	66	MORINAGA　森永製菓	70.0	67.9
55	114	Android	69.7	62.7
56	88	NESCAFÉ　ネスカフェ	69.5	65.5
57	32	スシロー	69.0	73.1
58	47	FamilyMart　ファミリーマート	68.9	70.1
59	97	Bioré　ビオレ	68.7	64.5
60	38	Coca-Cola　コカ・コーラ	68.6	72.4
61	29	Nintendo Switch　ニンテンドースイッチ	68.4	73.4
62	24	ドン・キホーテ	68.3	75.5
63	83	お～いお茶	68.2	66.0
64	9	TOYOTA　トヨタ自動車	68.1	80.7
65	147	new balance　ニューバランス	68.0	60.4
65	70	Amazonプライム	68.0	67.7
67	142	KALDI COFFEE FARM　カルディコーヒーファーム	67.8	60.7
68	71	dyson　ダイソン	67.7	67.6
69	72	ヤマザキパン	67.6	67.5
70	19	Asahi　アサヒビール	67.5	76.1
71	36	CALPIS　カルピス	67.4	72.5
71	28	adidas　アディダス	67.4	74.6
73	57	餃子の王将	67.3	68.5
74	109	AEON MALL　イオンモール	67.1	63.2
74	80	SAPPORO　サッポロビール	67.1	66.2
76	144	LOTTE　ロッテ	67.0	60.6
76	116	YOSHINOYA　吉野家	67.0	62.6
78	63	Kao　花王	66.9	68.0
78	31	明治ブルガリアヨーグルト	66.9	73.2
78	26	ITO EN　伊藤園	66.9	75.1
81	-	Châteraisé　シャトレーゼ	66.8	-
82	58	MITSUYA CIDER　三ツ矢サイダー	66.6	68.3
83	278	SEIKO　セイコー	66.5	54.2
83	130	業務スーパー	66.5	61.5
83	45	Asahi　アサヒ飲料	66.5	70.4
86	76	ガリガリ君	66.4	67.0
87	135	イソジン	66.0	61.1
87	107	宅急便	66.0	63.5
87	79	kikkoman　キッコーマン	66.0	66.3
90	100	亀田製菓	65.9	64.2
91	150	POCARI SWEAT　ポカリスエット	65.8	60.1
92	200	morinaga　森永乳業	65.6	58.0
93	77	じゃがりこ	65.3	66.9
94	101	KAGOME　カゴメ	65.1	64.0
94	91	TOPVALU　トップバリュ	65.1	65.1
96	80	東洋水産（マルちゃん）	65.0	66.2
96	74	楽天カード	65.0	67.3
98	121	ASICS　アシックス	64.9	62.2
98	60	Saizeriya　サイゼリヤ	64.9	68.1
98	58	Yakult　ヤクルト	64.9	68.3
98	27	SHARP　シャープ	64.9	74.9

注）一般生活者編では、企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象とし、一般生活者が評価した。
「フレンドリー」「コンビニエント」「アウトスタンディング」「イノベーティブ」という4指標から総合力を算出。
ブランド・ジャパン 2021のデータがないものは、「-」と表記。

Google、日清食品、無印良品、楽天市場がトップ5入り

第2位のGoogleは前回から同順位を維持。フレンドリー（親近性）が向上した。第3位の日清食品は、2021年、主要ブランドのカップヌードルが発売50周年を迎え、発売以来過去最高売上となった。また、どん兵衛と日清焼そばU.F.O.も45周年の節目の年でもあった。加えて、昼食の内食率の高まりや、外食需要の代替品といったニーズに応えたチルドのプレミアム生中華麺が好調だった。第4位は、無印良品で、総合力は84.4ポイント、第5位は、楽天市場で82.8ポイントとなった。

楽天市場や湖池屋など生活を豊かにするブランドが、上昇ランキング上位へ

「総合力」ランキング、また「総合力」上昇ランキングの上位では、エンターテインメント、プレミアム商品、DX化によって生活者を楽しませたブランドが目立つ。今回、「総合力」が最も伸びたのは楽天市場（表2）。同ブランドの2021年度の国内EC流通総額は5兆円（前年比10.4％増）を突破。楽天経済圏の中での複数のサービスを横断的に顧客が利用するクロスユースが拡大している。加えて、SDGsが世の中に浸透しつつある中で、楽天ラクマのようなリユースを提供価値とするサービスの評価もブランド力向上に寄与した。

湖池屋は、2017年から発売しているプライドポテトが、プレミアムポテトチップスのカテゴリとして定着した。加えて、2021年にポテトチップスのり塩が発売60周年を迎え、話題となった。

今回の調査結果では、サステナビリティへの取り組みがブランド力向上に良い影響を与える傾向が見られた。例えば、外出先や家の周りでの消費の活性化に貢献したPayPayは、「あなたのまちを応援プロジェクト」で地域との絆づくりに貢献したことでも注目が集まった。サステナビリティへの取り組みは、そのブランドの魅力となり得る。今後も企業は、サステナビリティを意識し、生活の豊かさ、心の豊かさに貢献するブランドづくりの提案をし続けることではないだろうか。

表2　■ブランド・ジャパン 2022の「総合力上昇」ランキング　上位50ブランド
一般生活者編（一般生活者による評価）
上昇順位	総合力順位		ブランド	総合力の前回差分（ポイント）
	今回	前回
	2022	2021
1	5	80	楽天市場	16.6
2	14	110	KOIKEYA　湖池屋	14.5
3	33	174	チキンラーメン	13.7
4	83	278	SEIKO　セイコー	12.3
5	21	95	PayPay	11.2
6	112	330	DAIKIN　ダイキン工業	10.6
7	8	48	SUNTORY　サントリー	10.4
8	186	494	LEGO　レゴ	10.3
9	307	722	Pfizer　ファイザー	10.1
10	16	78	House　ハウス食品	9.8
11	11	54	Panasonic　パナソニック	9.4
11	42	122	永谷園	9.4
13	37	108	mizkan　ミツカン	8.9
13	138	334	CalorieMate　カロリーメイト	8.9
13	217	501	mont-bell　モンベル	8.9
16	145	337	ジャパネットたかた	8.8
17	260	560	Dior　ディオール	8.6
18	314	658	サンドラッグ	8.5
19	16	60	ヤマト運輸	8.4
20	162	369	食べログ	8.3
20	304	621	ニッポン放送	8.3
22	128	288	伊藤ハム	7.9
23	65	147	new balance　ニューバランス	7.6
23	92	200	morinaga　森永乳業	7.6
25	216	438	G・U・M　ガム	7.5
25	608	947	MUFG　三菱UFJニコス	7.5
27	35	90	テレビ東京	7.1
27	67	142	KALDI COFFEE FARM　カルディコーヒーファーム	7.1
29	55	114	Android	7.0
29	258	487	GAP	7.0
31	155	309	DOUTOR　ドトールコーヒー	6.9
32	6	20	CUP NOODLE　カップヌードル	6.8
32	199	380	Nikon　ニコン	6.8
34	242	457	日本郵政	6.7
35	162	313	AKAGI　赤城乳業	6.6
35	439	739	ソフィ	6.6
37	128	250	三幸製菓	6.5
37	199	369	DRAGON QUEST　ドラゴンクエスト	6.5
37	443	739	INABA　いなば食品	6.5
40	76	144	LOTTE　ロッテ	6.4
40	170	324	ANA　全日本空輸	6.4
40	223	427	Zoom	6.4
43	126	239	成城石井	6.3
43	152	281	オロナイン	6.3
45	136	251	The PREMIUM MALT'S　ザ・プレミアム・モルツ	6.2
45	268	479	アマノフーズ	6.2
47	107	197	Tカード	6.1
48	268	469	dカード	6.0
48	340	566	ROLEX　ロレックス	6.0
50	264	457	PREMIUM OUTLETS　プレミアム・アウトレット	5.9

注）一般生活者編では、企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象とし、一般生活者が評価した。
「フレンドリー」「コンビニエント」「アウトスタンディング」「イノベーティブ」という4指標から総合力を算出。

SDGs企業活動認知度、味の素やサントリー、日本水産などが上位に

ビジネス・パーソン編における、SDGsに貢献する企業活動の認知度では、味の素が「貧困をなくそう」で首位（32.7ポイント）、サントリーが「つくる責任、つかう責任」で首位（20.0ポイント）になったほか、日本水産が「海の豊かさを守ろう」（20.9ポイント）、JFEホールディングスが「産業と技術革新の基盤をつくろう」（24.7ポイント）でそれぞれ首位となった。また、レゴが「質の高い教育をみんなに」で第3位（19.0ポイント）、TOTOが「安全な水とトイレを世界中に」で第3位（22.7ポイント）と高い評価を得た。

（石原和仁=日経BPコンサルティング　ブランド・ジャパンプロジェクトマネージャー）

■ブランド・ジャパン

国内で使用されているブランドを一般生活者とビジネス・パーソンが評価する、日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。2001年に第1回調査を実施し、今回が22回目。一般生活者編では企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象に調査した。ブランド価値の「総合力」を算出する際に、「フレンドリー（親近性）」「コンビニエント（利便性）」「アウトスタンディング（卓越性）」「イノベーティブ（革新性）」という4指標を採用した。ビジネス・パーソン編では500の企業ブランドを対象に調査した。ブランド価値の「総合力」を算出する際に、「先見力」「人材力」「信用力」「親和力」「活力」の5指標と5つの「企業評価項目」を採用した。調査概要は、別紙の「調査の構成と概要」と「特別顧問およびブランド・ジャパン企画委員会」を参照。2021年版よりビジネス・パーソン編ではSDGsの17ゴールそれぞれに貢献する企業活動の認知度を聴取している。

「ブランド・ジャパン」詳細ページ
■日経BPコンサルティング

日経BP全額出資のブランドコンサルティング、コンテンツ関連、デジタル関連のマーケティング・ソリューション提供企業。（2002年3月1日設立。資本金9,000万円）

調査の構成と概要

調査の方針と構成

　ブランド・ジャパンでは、経年比較を可能にして、継続的データ価値を保つために、毎年同じフレームを採用している。すなわち、本調査は、「一般生活者編」と、「ビジネス・パーソン編」の2つの調査で構成する。また、ランキングを計算する質問項目も、個々のブランドについて尋ねる主要な設問は例年と同じものを用い、さらに総合力を算出する際の基本的な計算方法も、例年と同様の手順で行っている。なお、有意抽出であるインターネット調査の結果を補正するために、傾向スコア重み付け法を施した。

一般生活者編: 一般生活者に対して、消費行動上のブランドのポジショニングを明らかにする設問への回答を求めた。調査対象ブランドは、企業ブランド（企業名・グループ名）と製品・サービスブランド、合計1,000ブランド。
ビジネス・パーソン編: 有職者に対して、ビジネス・パーソンとしての立場からブランドのポジショニングを明らかにする設問への回答を求めた。調査対象ブランドは企業ブランド（一部、事業含む）のみ500ブランド。

調査概要

調査名称

ブランド・ジャパン 2022
調査目的

日本の市場で使用されている主要なブランドについて、ブランド力とそれぞれの特徴を明らかにする。このデータを企業のブランドづくりに活用できる形で提供する一方、市場内外のどのような事柄がブランド力に影響を与えているかなどの基礎研究に資する。
調査機関

日経BPコンサルティング

調査方法

		一般生活者編	ビジネス・パーソン編
Web 調査	調査期間	2021年11月10日（水）～12月5日（日）
	調査対象者（告知方法）	オープン（インターネットユーザーの誰でもが回答可能）
		日経BPコンサルティングの調査協力者にメールで告知。また、他社モニターへの告知を併用。
		18歳以上の男女	18歳以上の有職者
	調査票の組数	1組20ブランド×50組※	1組10ブランド×50組※
	回収数	41,000サンプル	21,000サンプル
	1組当たりの平均回収数	820サンプル	420サンプル

1人の対象者が回答するブランドは、1つの組にあるブランドの数だけ。

特別顧問およびブランド・ジャパン企画委員会

正確な集計・分析を行うために、ブランド理論、マーケティング、統計学の第一線で活躍している諸氏によるブランド・ジャパン企画委員会を設置。公正で高度な調査結果を目指し、調査手法や分析について随時委員会を招集し協議を重ねてきた。

ブランド・ジャパン特別顧問

プロフェット社副会長
カリフォルニア大学バークレー校　名誉教授
デービッド・A・アーカー氏

ブランド論の第一人者として知られ、『ブランド・エクイティ戦略』（1994年）、『ブランド・リーダーシップ』（2000年）、『ブランド・ポートフォリオ戦略』（以上ダイヤモンド社、2005年）、『カテゴリー・イノベーション』（日本経済新聞出版社、2011年）などの著書や論文を多数送り出している。2014年には、その集大成ともいえる『ブランド論』（ダイヤモンド社）を上梓した。ブランド・ジャパンには、第1回から特別顧問として参加。
ブランド・ジャパン企画委員会

企画委員長
一橋大学大学院　国際企業戦略研究科　教授
阿久津聡氏

カリフォルニア大学バークレー校にて博士号（Ph.D.）を取得。専門はマーケティング、消費者行動論、ブランド論、文化心理学、実験経済学。著作に「ブランド戦略シナリオ - コンテクスト・ブランディング」（ダイヤモンド社：共著）、「ソーシャルエコノミー」（翔泳社・共著）、「ブランド論」、「ストーリーの力で伝えるブランド」（ダイヤモンド社：訳書）、「カテゴリー・イノベーション」（日本経済新聞出版社：監訳書）などがある。
企画委員
早稲田大学　文学学術院　教授
豊田秀樹氏

心理統計学、教育測定学、マーケティング・サイエンス、統計学のエキスパートとして2002年より結果分析を担当。著書「共分散構造分析ー構造方程式モデリングー」（朝倉書店）監訳「数理統計学ハンドブック」（朝倉書店）などがある。
企画委員
慶應義塾大学　総合政策学部　教授
桑原武夫氏

コロンビア大学ビジネススクール客員研究員を務める。ポストモダンマーケティングの旗手、モリス・B・ホルブルック教授と共同研究を行う。著書に『ポストモダン手法による消費者心理の解読』（共著、日本経済新聞社、1999年）などがある。
企画委員
法政大学　経営学部　教授
西川英彦氏

日本マーケティング学会副会長を務める。ユーザー・イノベーションやデジタル・マーケティングをテーマに研究。最近の著書に「1からのデジタル・マーケティング」（碩学舎：編著）、「ソロモン消費者行動論」（丸善出版：訳書）などがある。