受託調査、市場調査レポート

受託調査、市場調査レポート

リサーチを駆使して、本業を強化する

調査やデータはあくまで「道具」です。企業にとって重要なのは、企画やマーケティング、コミュニケーション活動といった本来業務をより良くすること。道具は社外のリソース活用を検討してみてください。当社の調査関連サービスの概要をご紹介します。

受託調査における強み

日経BPコンサルティングは、ビジネスと技術に関する豊富な知見を持ち、BtoB分野を中心に多数の市場調査を手がけ、示唆に富んだ調査レポートを納品しています。弊社が提供する受託調査サービスの特長は以下の通りです。

  1. 業界や技術に対して知見を持つコンサルタントが、調査の企画設計から報告までを一貫して支援します。
  2. 特にBtoB領域のビジネス、ICTやデジタルの活用について多数の調査実績があります。
  3. 日経BPグループが保有する高品質なビジネスパーソン(メディア会員など)にリサーチやインタビューを行うことも可能です。

対応手法

以下のような調査手法に対応できます。

  1. アンケート(郵送調査、インターネット調査)
  2. インタビュー(フォーカスグループインタビュー、デプスインタビュー)
  3. デスクリサーチ(文献調査)
  4. その他

調査対象

お客様のニーズをもとに適切に設計させていただきます。日経BP社の専門メディアの読者および日経BPコンサルティングの調査モニターなどもご利用いただけます。

日経BPのネットメディア会員(主なものを抜粋)

  • 日経ビジネス電子版
  • 日経xTECH(クロステック:ICT、エレクトロニクス、建設などの技術系メディア)
  • 日経xTREND(クロストレンド:新市場を創る人のデジタル戦略メディア)
  • 日経メディカルOnline(医療分野)

雑誌の定期購読者(主なものを抜粋)

  • 日経ビジネス
  • 日経トップリーダー
  • 日経コンピュータ
  • 日経エレクトロニクス
  • 日経ものづくり
  • 日経アーキテクチュア
  • 日経メディカル
  • 日経ウーマンなど

調査手法ごとの概算費用

調査費用は、利用する調査手法やリスト、設問数、サンプル数や各種件数などによって変わります。以下に一例を示します。

調査手法 Web調査 郵送調査
調査対象(例)

日経BPコンサルティングの調査モニター(従業員1000人以上の経営やシステム部門勤務者)

日経BPのメディア読者あるいはその他の企業リストを利用して実施

実施条件(例) 設問数:25問程度
目標回収:300件
設問数:25問程度
(4ページ建て)
目標回収:300件
標準期間
※設計~納品まで
2カ月程度 3カ月程度
納品物

調査報告書、集計データ

概算費用(税別) 200万円~ 300万円~
調査手法 文献調査 インタビュー調査
調査対象(例)

日本経済新聞、日経BP社の各種メディアのほか、インターネット上の公開情報、学会論文など

先行Webアンケートの回答者、業界の有識者や研究者など

実施条件(例) 国内資料 実施数:10件
標準期間
※設計~納品まで
1カ月程度~ 2カ月程度~
納品物 調査報告書 調査報告書、インタビュー主要発言録
概算費用(税別) 200万円~ 300万円~

調査実績

当社が手掛けた調査の種類、実績等を以下に記載します。

ICT分野

企業の情報化、ICT活用実態

  • 企業の情報化に関する調査
  • 企業情報システムの購買プロセス調査
  • 情報システム関連業務のアウトソーシングに関する調査

ハード/ソフトの利用実態

  • AIの利用に関する調査
  • クラウドの利用に関する調査
  • PCサーバーの利用と導入意向に関する調査
  • ストレージ製品に関する調査
  • Linuxの利用に関する調査
  • ERPに関する導入実態調査

ネットワーク利用やセキュリティ実態

  • モバイル通信の需要と適正料金に関する調査
  • ネットワーク管理に関する調査
  • リモート管理ツールの利用実態調査
  • IP-VPN/インターネットVPNに関する利用実態調査
  • 企業のセキュリティに対する意識と実態調査

ICTベンダー企業評価/広告評価/展示会など

  • ITベンダーの事業領域認知・評価調査
  • デジタルビジネスとICTソリューション調査
  • システム・インテグレータとその広告に関する調査
  • 法人向けサービスの顧客満足度調査
  • 通信キャリアのイメージ調査
  • 事業コンセプトCM/広告メッセージの評価調査
  • 展示会ブース調査

建設・住宅・不動産分野

  • 建材メーカーのイメージに関する調査
  • 建設業のICT活用に関する調査
  • 設計者から見た住宅設備機器のプリファレンス調査
  • 住宅用サッシに関する調査
  • ビル設備に関する調査
  • 東京の主要オフィスエリア・イメージ調査

医薬分野

  • 高血圧症の治療と薬剤選択に関する調査
  • 医薬品メーカーのイメージと主要薬処方率調査
  • 高齢者の腰痛治療に関する調査
  • 画像診断機器の評価アンケート
  • バイオ研究用試薬の選択基準に関する調査
  • 欧州のバイオセクター認知度調査
  • ナノバイオ近未来技術の実用化年度予測調査

公共・教育分野

  • 大学発ベンチャーに関する基礎調査
  • 文教分野におけるICT活用に関する調査

以下のような行政府・官公庁ほか公的機関からの委託調査

  • 経済産業省
  • 総務省
  • 厚生労働省
  • 国土交通省
  • 農林水産省
  • 中小企業庁
  • 独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)
  • 独立行政法人 産業技術総合研究所(産総研)

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