受託調査、市場調査レポート
リサーチを駆使して、本業を強化する
調査やデータはあくまで「道具」です。企業にとって重要なのは、企画やマーケティング、コミュニケーション活動といった本来業務をより良くすること。道具は社外のリソース活用を検討してみてください。当社の調査関連サービスの概要をご紹介します。
受託調査における強み
日経BPコンサルティングは、ビジネスと技術に関する豊富な知見を持ち、BtoB分野を中心に多数の市場調査を手がけ、示唆に富んだ調査レポートを納品しています。弊社が提供する受託調査サービスの特長は以下の通りです。
- 業界や技術に対して知見を持つコンサルタントが、調査の企画設計から報告までを一貫して支援します。
- 特にBtoB領域のビジネス、ICTやデジタルの活用について多数の調査実績があります。
- 日経BPグループが保有する高品質なビジネスパーソン(メディア会員など)にリサーチやインタビューを行うことも可能です。
対応手法
以下のような調査手法に対応できます。
- アンケート(郵送調査、インターネット調査)
- インタビュー(フォーカスグループインタビュー、デプスインタビュー)
- デスクリサーチ(文献調査)
- その他
調査対象
お客様のニーズをもとに適切に設計させていただきます。日経BP社の専門メディアの読者および日経BPコンサルティングの調査モニターなどもご利用いただけます。
日経BPのネットメディア会員(主なものを抜粋)
- 日経ビジネス電子版
- 日経xTECH(クロステック:ICT、エレクトロニクス、建設などの技術系メディア)
- 日経xTREND(クロストレンド:新市場を創る人のデジタル戦略メディア)
- 日経メディカルOnline(医療分野)
雑誌の定期購読者(主なものを抜粋)
- 日経ビジネス
- 日経トップリーダー
- 日経コンピュータ
- 日経エレクトロニクス
- 日経ものづくり
- 日経アーキテクチュア
- 日経メディカル
- 日経ウーマンなど
調査手法ごとの概算費用
調査費用は、利用する調査手法やリスト、設問数、サンプル数や各種件数などによって変わります。以下に一例を示します。
調査手法 | Web調査 | 郵送調査 |
---|---|---|
調査対象(例) | 日経BPコンサルティングの調査モニター(従業員1000人以上の経営やシステム部門勤務者) |
日経BPのメディア読者あるいはその他の企業リストを利用して実施 |
実施条件(例) | 設問数:25問程度 目標回収:300件 |
設問数:25問程度 (4ページ建て) 目標回収:300件 |
標準期間 ※設計~納品まで |
2カ月程度 | 3カ月程度 |
納品物 | 調査報告書、集計データ |
|
概算費用(税別) | 200万円~ | 300万円~ |
調査手法 | 文献調査 | インタビュー調査 |
---|---|---|
調査対象(例) | 日本経済新聞、日経BP社の各種メディアのほか、インターネット上の公開情報、学会論文など |
先行Webアンケートの回答者、業界の有識者や研究者など |
実施条件(例) | 国内資料 | 実施数:10件 |
標準期間 ※設計~納品まで |
1カ月程度~ | 2カ月程度~ |
納品物 | 調査報告書 | 調査報告書、インタビュー主要発言録 |
概算費用(税別) | 200万円~ | 300万円~ |
調査実績
当社が手掛けた調査の種類、実績等を以下に記載します。
ICT分野
企業の情報化、ICT活用実態
- 企業の情報化に関する調査
- 企業情報システムの購買プロセス調査
- 情報システム関連業務のアウトソーシングに関する調査
ハード/ソフトの利用実態
- AIの利用に関する調査
- クラウドの利用に関する調査
- PCサーバーの利用と導入意向に関する調査
- ストレージ製品に関する調査
- Linuxの利用に関する調査
- ERPに関する導入実態調査
ネットワーク利用やセキュリティ実態
- モバイル通信の需要と適正料金に関する調査
- ネットワーク管理に関する調査
- リモート管理ツールの利用実態調査
- IP-VPN/インターネットVPNに関する利用実態調査
- 企業のセキュリティに対する意識と実態調査
ICTベンダー企業評価/広告評価/展示会など
- ITベンダーの事業領域認知・評価調査
- デジタルビジネスとICTソリューション調査
- システム・インテグレータとその広告に関する調査
- 法人向けサービスの顧客満足度調査
- 通信キャリアのイメージ調査
- 事業コンセプトCM/広告メッセージの評価調査
- 展示会ブース調査
建設・住宅・不動産分野
- 建材メーカーのイメージに関する調査
- 建設業のICT活用に関する調査
- 設計者から見た住宅設備機器のプリファレンス調査
- 住宅用サッシに関する調査
- ビル設備に関する調査
- 東京の主要オフィスエリア・イメージ調査
医薬分野
- 高血圧症の治療と薬剤選択に関する調査
- 医薬品メーカーのイメージと主要薬処方率調査
- 高齢者の腰痛治療に関する調査
- 画像診断機器の評価アンケート
- バイオ研究用試薬の選択基準に関する調査
- 欧州のバイオセクター認知度調査
- ナノバイオ近未来技術の実用化年度予測調査
公共・教育分野
- 大学発ベンチャーに関する基礎調査
- 文教分野におけるICT活用に関する調査
以下のような行政府・官公庁ほか公的機関からの委託調査
- 経済産業省
- 総務省
- 厚生労働省
- 国土交通省
- 農林水産省
- 中小企業庁
- 独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)
- 独立行政法人 産業技術総合研究所(産総研)
市場調査レポート・関連サービス
- DX時代のモバイル“法人利用”実態調査 2022
- ICT Survey 2018
- その他(日経コンピュータ 顧客満足度調査追加調査など)