「デジタル施策」と「デジタル・アナログ組み合わせ施策」の実施企業は増加傾向、上場企業のマーケティング施策
日経BPコンサルティング調べ　「デジタル・アナログ領域のマーケティング施策実態調査（第4回）」

2018年3月22日

株式会社日経BPコンサルティング（東京都港区）は、上場企業を対象としてマーケティング予算の媒体区分（デジタル、アナログ、マスメディア）別の施策の実態などについて尋ねる調査を2018年2月に実施した。今回は2016年3月、2016年10月、2017年3月に続く4回目の調査である。

このニュースリリースでは、調査実施時期が１年間離れた1回目と3回目、４回目の調査結果を比較し、マーケティング活動における「デジタル施策」と「アナログ施策」、両者の組み合わせ施策の実施状況と施策の効果に焦点を当て、時系列変化を紹介する。

調査結果のポイント

調査結果より

「デジタル施策」と「デジタル・アナログ組み合わせ施策」の実施企業は増加傾向

マーケティング活動で「デジタル施策」、ダイレクトメール（DM）などに代表される「アナログ施策」、両者の組み合わせの「デジタル・アナログ組み合わせ施策」の実施状況を尋ねた。その結果を1回目調査、3回目調査、4回目調査で比較したグラフを図1に示す。左側が「デジタル施策」、中央が「アナログ施策」、右側が「デジタル・アナログ組み合わせ施策」である。

「デジタル施策」を実施している企業の割合は1回目調査の50.1％から8.1ポイント、7.4ポイントと増え続け、4回目調査では65.6％まで伸びた。「アナログ施策」を実施している企業の割合は1回目調査の53.4％からマイナス2.0ポイント、マイナス0.6ポイントと微減が続き、4回目調査では50.8％とやや少なくなった。「デジタル・アナログ組み合わせ施策」を実施している企業の割合は1回目調査の29.1％から2.4ポイント、4.0ポイント増えて、4回目調査では35.5％まで増えた。

「デジタル施策」は実施している企業の割合が増えているが、課題も認識されている。「デジタル施策」を推進するうえでの課題を尋ねたところ、2018年2月調査では回答の多い順に、「サイト内直帰率が高く、ユーザビリティが悪い」（32.0％）、「メールを中心としたシナリオ設計の最適解を描けていない」（38.7％）、「オウンドサイトのアクセス率の低下」（19.3％）、「施策の反応率が低下傾向にある」（16.8％）、「メール受信可の顧客が少ない」（11.1％）が挙がった。

「効果をあげている」が一定の「デジタル施策」と「アナログ施策」

それぞれの施策を実施している企業に、施策の売上効果に対する満足度、デジタル施策とアナログ施策を組み合わせて活用することへの効果に対する満足度を尋ねた。図2に、施策が「効果をあげている」と「効果をあげていない」との回答を調査年別に示した。図1と同じように、左側が「デジタル施策」、中央が「アナログ施策」、右側が「デジタル・アナログ組み合わせ施策」である。

「デジタル施策」は「効果をあげている」との回答が47.1％、48.1％、47.1％と3回の調査でほぼ変わらない。「アナログ施策」は「効果をあげている」との回答が57.4％、55.8％、58.2％とこれもほぼ変わらない。「効果をあげている」との割合は「デジタル施策」は4割台、「アナログ施策」は5割台である。「デジタル施策」は「効果をあげている」よりも「効果をあげていない」が多い。「デジタル施策」よりも「アナログ施策」の方が評価が高いことが分かる。

「デジタル・アナログ組み合わせ施策」は、「効果をあげている」が67.0％から63.1％、57.6％へと減少している。「デジタル施策」と「アナログ施策」が3回の調査でほぼ一定で変化していないことと対照的である。「デジタル・アナログ組み合わせ施策」は1回目調査では「デジタル施策」、「アナログ施策」よりも高い評価を得ていたが、4回目調査では「アナログ施策」とほぼ互角の評価という結果になった。

マーケティング活動で「デジタル施策」と「アナログ施策」を組み合わせて行う目的を尋ねると、2018年2月調査の結果では、最も回答が多かったが「新規顧客の掘り起こし」（59.8％）、次いで「商品認知など、ブランディングのため」（50.8％）、「見込み客への引上げ」（43.2％）だった。これらの目的が狙い通りに実現できていないことがうかがわれる。

調査概要

日経BPコンサルティング：日経BP社全額出資の「コンサルティング・分析力」「企画・編集力」「デジタルマーケティング力」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。（2002年3月1日設立。資本金9000万円）