ニュースリリース

「アイサイト」「メルカリ」など、注目ブランドが初お目見え
日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト「ブランド・ジャパン 2018」ノミネートリストを発表

2017年12月6日

 株式会社日経BPコンサルティング(東京都港区)は、2018年3月23日に発行を予定する「ブランド・ジャパン 2018」で調査対象とした1,500のノミネートブランド(BtoC編1,000ブランド、BtoB編500ブランド)を発表した(表1~4)。

 「ブランド・ジャパン」は日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。2001年に始まり、今回で18回目を迎える(URL:https://consult.nikkeibp.co.jp/branding/brand-japan/)。一般消費者の視点から企業ならびに製品・サービスの合計1,000ブランドについて評価を聞くBtoC編と、ビジネス・パーソンの視点から500の企業ブランドについて評価を聞くBtoB編で構成される。

 BtoC編1,000ブランド、BtoB編500ブランドの調査対象の選出にあたっては、事前調査として毎年9月に行っている「ブランド想起調査」が参考とされる。これは、「衣」「食」「住」「電機・IT」「金融・不動産」など計12分野について、一般消費者から「評価している」または「好感を持っている」という肯定的なイメージのあるブランドを各分野5つまで自由に挙げてもらう純粋想起型の調査。この調査結果をもとに総合的に勘案して決定されるBtoC編1,000、BtoB編500のノミネートリストは、まさに“消費者の頭の中に刻まれた旬のブランド”。これらについて、2017年11月~12月にかけて改めてブランドイメージを調査した結果を、「ブランド・ジャパン 2018」として発行する。

「アイサイト」や「メルカリ」など注目ブランドのほか、スマホアプリ、MVNO、海外発の旅行予約サイト、自動二輪、転職サイトで新たなノミネートが

 前回(2017)調査の対象ではなかったノミネートブランドの数は、BtoC編では1,000ブランドのうち84ブランド、BtoB編では500ブランドのうち33ブランド。これまでと同様、約1割程度のブランドが入れ替わった。(表4)。
BtoC編の新規ノミネートブランドの特徴を見てみたい。今回は、スマホアプリ、MVNO、海外発の旅行予約サイト、自動二輪、転職の新規ノミネートが相次いだ。まず、自動運転をはじめとする安心・安全に対する意識の高まりからSUBARUの技術ブランドである「アイサイト」が初ノミネート。スマホアプリでは、国内ダウンロード数が5000万件を超えた「メルカリ」、日米合算ダウンロード数が2500万件を超えた「SmartNews」が初ノミネート。MVNOでは、東京駅八重洲口に専門店を開店した「イオンモバイル」、関西電力系列の大手電気通信事業者であるケイ・オプティコムが運営する「mineo」がいずれも初ノミネートとなった。旅行予約サイトでは、世界最大の宿泊予約サイト「Booking.com」、世界最大の旅行予約サイト「Expedia.co.jp」がノミネート。自動二輪では、かつて世界を席巻したホンダの自動二輪「CB」がネオクラシックブームを受けノミネート。GDPの堅調な推移と人手不足による求人率の上昇、転職希望者の増加を受けてか日本最大級の転職サイト「エン・ジャパン」、求人情報専門の検索エンジンの「インディード」がいずれも初ノミネートした。

加工食品、ラジオ配信などでも話題のブランドが

 加工食品では、衛生管理問題に迅速に対応し信頼を早急に回復した「ぺヤング」が、シーチキン食堂というコンセプトでブランドの世界観を打ち出して3年目の「はごろもフーズ」が初ノミネート。ラジオ配信では、8年目を迎えユーザー数、有料会員数が堅調に推移している「radiko.jp」が初ノミネートとなった。

このリリースに関するお問い合わせ

株式会社日経BPコンサルティング ブランドコミュニケーション部

石原 和仁

Tel. 03-6811-8310

〒105-8308 東京都港区虎ノ門 4-3-12 住友虎ノ門ビル

お問い合わせ

※表1(別添):ノミネートブランド【BtoC編】(五十音順)
※表2(別添):ノミネートブランド【BtoB編】(五十音順)
※表3(別添):ノミネートブランド【BtoC編・BtoB編】(業種別一覧)
※表4(別添):初ノミネートブランド【BtoC編】

「ブランド想起調査2017」

「ブランド・ジャパン」で調査対象とするのべ1,500ブランドを選定するための事前調査。企業および製品・サービスの計12分野について、「評価している」または「好感を持っている」ブランドを、各分野5つまで自由に記入してもらうことで、どのブランドがどれだけ高い評価・強い好感をもって消費者に記憶されているかを測る。この結果を、「ブランド・ジャパン」の調査対象リスト選考に使用する。

調査対象分野 企業編(総合)/企業編(BtoB)/衣/食/住/健康・福祉/車/電機・IT/流通・運輸/金融・不動産/情報・教育/趣味・レジャー
調査機関 日経BPコンサルティング
調査方法 インターネット調査。日経BPコンサルティング社のインターネット調査システム「AIDA」を使用。
調査期間 2017年9月6日~9月14日
回収数 1,800サンプル
集計方法 回答はすべて非助成想起による自由記述のため、集計に当たってコーディングを実施。

「ブランド・ジャパン」

国内で使用されているブランドを一般消費者とビジネス・パーソンが評価する、日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。一般消費者から回答を求める「BtoC(コンシューマー市場)編」(調査対象1,000ブランド)と、有職者にビジネス・パーソンとしての立場から回答を求める「BtoB(ビジネス市場)編」(同500ブランド)から成る。2001年に第1回調査を実施し2018で18回目を迎える。

日経BPコンサルティング

日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9000万円)

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