今後特に注目が集まる提案種目は「スポーツクライミング」
コカ・コーラ、パナソニック、トヨタが、高想起率のスポンサー
日経BPコンサルティング調べ　「スポーツ・オリンピック意識調査2015」

2015年10月09日

「体育の日」（2015年は10月12日）を前に、株式会社日経BPコンサルティング（東京都港区）は、今年で2回目となる「スポーツ・オリンピック意識調査2015」の結果をまとめた。当調査は、全国の一般消費者1,000人に対して、スポーツやオリンピックに関する意識や経験、企業との関連などをたずねたもので、2020年東京五輪における競技候補を中心とした38競技の認知、経験、興味・関心、イメージなども調べている。調査は、2015年9月2日～13日にかけて行った。

調査結果のポイント

調査結果より

■　東京五輪への興味・関心は全体の6割。40代以下では昨年から軒並み低下

オリンピックに対する興味・関心を5段階評価でたずねた。「2020年東京オリンピック」について、「ある」「まあある」と答えた人は、合計で全体の60.8％であり、昨年の62.7％とほぼ同様の結果となった（表1）。年代別にみると、40代以下ではいずれも昨年と比べて興味・関心が低下した一方、50代以上では前回よりも興味・関心が高まっており、特に60代以上では、7.5ポイント上昇した。1964年の東京五輪を10代前後の時分に経験した60代以上では、5年後に控えた2度目の東京五輪に対する期待感が高まりつつあるが、新国立競技場の建設計画や五輪エンブレムの白紙撤回など、準備が遅々として進まない現状に、特に40代以下がしらけムードとなった結果ともいえそうだ。

■　IOCへの提案種目の中で、今後特に注目が集まるのは「スポーツクライミング」

東京五輪における追加競技候補として検討されていた9競技（9月2日調査開始時点、野球とソフトボールを分けて調査）のほか、既に実施が確定している競技を含め計38競技それぞれについての認知、経験、興味・関心、期待、イメージをたずねた。その結果、認知度が7割を切る3競技（表2）のうち、「スポーツクライミング」と「ローラースポーツ」の2つは、9月28日に東京五輪組織委員会が発表した国際オリンピック委員会（IOC）への追加提案競技に残ったものであった。しかし、各競技の認知者に興味・関心の有無をたずねた結果（表3）では、「スポーツクライミング」は21.3％（第18位）であり、過去に正式競技であった野球、ソフトボールを除けば、IOCへの追加提案競技の中で最も高かった。さらに、各競技に今後期待される競技振興の取り組みをたずねた結果（表4）、「スポーツクライミング」は「認知・興味の拡大」が最も期待されていることも分かった。「施設・設備の充実」「競技人口の拡大」においてもトップ10に入る。また、「パブリック・ビューイングや関連イベントの充実」では第4位と高く、エンタテインメント性の高さも魅力の一つとして期待されていることは興味深い。今後の競技振興活動に注目が集まる。

■　スポンサー想起率10％越えの東京五輪スポンサーは、コカ・コーラ、パナソニック、トヨタのみ

今年1月から東京五輪についての国内限定スポンサー募集が始まり、各企業における東京五輪を活用したマーケティング活動が本格化し始めている。当調査では、オリンピックの公式パートナー・スポンサー企業として思い浮かぶ企業を純粋想起で調べた（表5）。想起率が10％を越えた企業は、いずれも「ワールドワイドオリンピックパートナー」に属するコカ・コーラ、パナソニック、トヨタ自動車の3社のみだった。
一方で、今回の東京五輪スポンサーではないにも関わらず、トップ10入りをした企業が4社もあった。過去のオリンピックにおけるスポンサーとしてのイメージが強く残っている可能性もあるが、例えばセイコーは、8月に行われた「IAAF世界陸上2015北京」でも公式時計を務めるなど、多くの競技大会を支援している。また、キリン、ミズノ、サントリーは、スポーツ振興に熱心な企業を思い浮かべてもらう別な質問において、トップ5にランクインしていた。こうした周辺的なイメージが相まって“嬉しい誤解”を招いたと考えられる今回の結果は、特定の分野に対して熱心に取り組むことが、いかに強いイメージを形成するか、如実に物語っている。

（小山田 誠=日経BPコンサルティング コンサルタント）

日経ＢＰコンサルティング：日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。（2002年3月1日設立。資本金9,000万円）

商品詳細

商品名　:　「スポーツ・オリンピック意識調査2015」
発刊日　:　2015年10月9日
価　格　:　90,000円（税別）
版　型　:　CD-ROM (1枚)
内　容　:
●単純集計データ（Excel形式）
●クロス集計データ（Excel形式）
－全問対象クロス軸［性別（Q1）、年代（Q2）、性別×年代、未既婚・子ども有無（Q5）、運動の頻度（Q6）、オリンピックへの興味・関心（Q16）］
－Q20,22,23,24対象クロス軸［東京五輪が日本を変える契機になると思うか（Q21）］
－Q21,22,23,24対象クロス軸［東京五輪の開催に向けた社会の動き（Q20）］
●Q7：自由記述集計データ（Excel形式）
－「競技名」と「企業名」のペア想起ランキング、「企業名」単独の想起ランキングと「競技名」の内訳、「競技名」単独の想起ランキングと「企業名」の内訳
●Q8,9,18：自由記述集計データ（Excel形式）

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調査概要

調査設問

≪回答者属性設問≫

• Q1.性別 / Q2.年代 / Q3.居住都道府県 / Q4.職業 / Q5.未既婚・子ども有無

≪調査本設問≫

• Q6. 自身の日常的な運動の頻度［ほぼ毎日している / 週1、2回程度している / 月1、2回程度している / ほとんどしていない］
• Q7. あるスポーツ競技を考えたとき、そのスポーツ競技と思い浮かぶ企業名の組み合わせ［自由記述で最大5ペア］
• Q8. 好きなスポーツ選手［自由記述で最大3人］
• Q9. スポーツ振興に熱心だと感じる企業［自由記述で最大3社］
• Q10.各競技の認知・経験［現在やっている / 過去にやったことがある / 競技名は知っている / 知らない］
• Q11.各競技について知っていること［ある程度のルール / 代表的な選手やチーム］
• Q12.各競技について経験したこと［メディアを介した観戦 / パブリック・ビューイングなどでの観戦 / 競技会場での観戦 / 試合結果や関連報道 / ドキュメンタリー / ドラマ、マンガなど / イベント、資料館など / スポーツ用品の購入 / 関連グッズの購入］
• Q13.各競技への興味・関心［やってみたい / 競技会場で観戦してみたい / 競技や選手について、詳しく知りたい / 興味・関心はない］
• Q14.各競技に期待すること［認知・興味の拡大 / 競技人口の拡大 / プロリーグや日本代表の選手・チームの強化 / 競技大会や試合数の増加 / 施設・設備（競技や体験ができる場所）の充実 / メディア中継の増加 / PV（パブリック・ビューイング）や関連イベントの充実］
• Q15.各競技のイメージ［好感を持てる / 面白味がある / 勇ましい / 華やか / 迫力がある / 親しみがある / 感動的 / 過酷］
• Q16.オリンピックへの興味・関心［2016年リオデジャネイロ / 2018年平昌 / 2020年東京 / 毎回］
• Q17.オリンピックの競技に期待し、楽しみにすること［日本選手の活躍 / 海外の選手の活躍 / 自分で経験した事がある競技 / 自分で経験した事はないが関心のある競技 / メディアで注目されている競技、選手 / 自身と年齢の近い選手の活躍 / 馴染みがない競技 / あまり知らない国・地域の選手の活躍 / その他 / 特になし］
• Q18.オリンピックの公式パートナー・スポンサーとして思い浮かぶ企業［自由記述で最大5社］
• Q19.東京五輪の正式競技として追加を期待する競技［野球 / ソフトボール / 空手 / サーフィン / ローラースポーツ / ボウリング / スカッシュ / 武術 / スポーツクライミング / この中に期待する競技はない］
• Q20.東京五輪の開催に向けた社会の動き［とても活発化している　/ やや活発化している / どちらでもない / あまり活発化していない / まったく活発化していない］
• Q21.東京五輪が日本の社会や経済を変える契機になると思うか［とてもそう思う / ややそう思う / どちらでもない / あまりそう思わない / まったくそう思わない］
• Q22.個人における東京五輪に向けた特別な目標や計画［語学習得や資格取得 / スポーツ / 趣味 / 旅行・レジャー / ボランティア / 転職・起業 / 転居 / その他］
• Q23.居住地域における東京五輪に向けた特別な計画や取り組み［プレ大会など関連イベントの誘致 / キャンプ地の誘致 / スポーツ選手の育成・強化 / 健康増進 / 国際交流 / 観光振興 / 商業振興 / その他］
• Q24.職場における東京五輪に向けた特別な計画や取り組み［新分野への進出 / 新商品・新サービスの開発 / 訪日外国人関連ビジネスの展開 / 海外展開 / 業績の向上 / マンパワーの増強 / 施設・設備の増強 / 社内制度の改変 / その他］

※Q10-15の調査対象競技（全38競技）
1.陸上競技 / 2.水泳 / 3.サッカー / 4.テニス / 5.ボート / 6.ホッケー / 7.ボクシング / 8.バレーボール / 9.ビーチバレー / 10.体操 / 11. バスケットボール / 12.レスリング / 13.セーリング / 14.ウエイトリフティング / 15.ハンドボール / 16.自転車 / 17.卓球 / 18.馬術 / 19.フェンシング / 20.柔道 / 21.射撃 / 22.近代五種 / 23.カヌー / 24.アーチェリー / 25.バドミントン / 26.テコンドー / 27.トライアスロン / 28.ゴルフ / 29.ラグビー / 30.野球 / 31.ソフトボール / 32.空手 / 33.サーフィン / 34.ローラースポーツ / 35.ボウリング / 36.スカッシュ / 37.武術 / 38.スポーツクライミング

調査期間

2015年9月2日～13日

調査方法

Web調査（日経BPコンサルティングのインターネット調査システム「AIDA」を利用）

調査対象者

日経BPコンサルティングが保有する調査モニターと他社モニターを併用

有効回答数

1,000人

回答者属性

日本の人口構成比に応じて、性別×年代で回収割付
（総務省統計局発表の2015年8月1日現在人口推計概算値を活用）
◎性別…　男性:50.2% / 女性:49.8%
◎年代…　20代以下:15.8% / 30代:19.5% / 40代:23.0% / 50代:19.2% / 60代以上:22.5%

過去の調査結果

• 「スポーツ・オリンピック意識調査2014」
• 「スポーツ・オリンピック意識調査2014」 《続報》競技×企業ペア想起調査編