サイト評価上昇第1位は「カゴメ」、特色あるレシピで製品の魅力伝える
―「Webブランド調査2013-秋冬」より―

2013年12月20日(2014年3月19日更新)

「Webブランド調査2013-春夏」のニュースリリースはこちら

日経ＢＰコンサルティング(東京都港区)は、インターネットユーザーが国内500のサイトを評価する「Webブランド調査2013-秋冬」の結果をまとめ、2013年12月20日に調査結果報告書を発行・発売した。

調査結果のポイント

製品の関心・購入意向が高まり、「カゴメ」「エステー」の評価が急上昇。
レシピやシリーズCMなど、生活に取り入れやすい、親しみやすい要素が鍵に。
全体ランキングは、「楽天市場」が3回連続首位。
「Yahoo! JAPAN」がニュースの共有しやすさで評価を上げ、僅差に。
一般企業ランキングは、「サントリー」をはじめ飲料メーカーサイトが上位に目立つなか、
女性からの支持で「無印良品」が第4位にランクイン。

「カゴメ」がナポリタンのレシピを充実させ、サイト評価急上昇

インターネットユーザーがサイトのブランド力を評価する「Webブランド指数」が最も大きく上昇したのは「カゴメ」、第2位は「エステー」だった（表1）。「カゴメ」は前回第198位から第21位、スコアは16.2ポイント上昇し66.2ポイント、「エステー」は前回第417位から第90位、スコアは14.2ポイント上昇し56.2ポイントとなった。

上昇ランキング第1位の「カゴメ」は、「アクセス頻度」「サイト･ユーザビリティ」など、サイトを評価する6つの指標のうち、特に「態度変容」が伸びている（図1）。今回、トップページに大きな改訂はなかったが、ページ上部にトマトケチャップを使ったレシピの人気投票イベント「ナポリタンスタジアム」の告知を入れ、製品への関心や購入意向が高まった。トマトブームを経て、トマトや関連製品の利活用が定着したなか、特色あるレシピによる製品の押し出しが功を奏したとみられる。

上昇ランキング第2位の「エステー」も、「カゴメ」と同じく「態度変容」が急上昇した（図2）。今回は、サイトリニューアルにより、バナーが点在する構成を改訂。製品やCMなど主要コンテンツの見出しとトピックスを組み合わせ、CMキャラクターや製品名、企業メッセージを強く打ち出した。

上昇ランキング上位サイトでは、製品・サービスへの関心や購入意向の高まりが評価を押し上げたケースが多い。トップページで、レシピなど生活に取り入れやすいもの、シリーズ広告のキャラクターなど消費者になじみがあるものをうまくクローズアップすると、製品・サービスをもっと知りたい、使ってみたいといったマインドの変化が起こりやすいようだ。

全体ランキングは「楽天市場」が3回連続首位
ニュース共有が好調の「Yahoo! JAPAN」が急接近

調査対象500サイト全体のランキング第1位は「楽天市場」（表2）。第2位は前回と同じく「Yahoo! JAPAN」である。

「楽天市場」は、今回スコアが微減したものの、1年前の調査から3回続けてトップに立った。東北楽天ゴールデンイーグルスの好調による企業認知アップが追い風となってか、「態度変容」の「運営主と仕事上でも接触してみたい、働いてみたい」の回答率が増加した。

第2位の「Yahoo! JAPAN」は、スコアが7.9ポイント上昇し、「楽天市場」との差を縮めた。「波及効果」の口コミ誘発が好調で、ニュース記事の共有しやすさが影響したものとみられる。

一般企業第1位は「サントリー」。飲料メーカーサイト健闘のなか、
「無印良品」が第4位に上昇

一般企業（ネット専業除く）に限定したランキングで第1位となったのは、前回に続き「サントリー」の企業サイト（表3）。第2位は、「ヤマト運輸」である。

一般企業第1位の「サントリー」は、4回連続で首位となった。キャンペーンやメールマガジン、会員向けページの利用が高まっている。会員向けサービスサイトである「サントリータウン」もスコアが上昇しており、サイトの連携が成功し、相乗効果が生じているとみられる。

一般企業第2位の「ヤマト運輸」は、インターネット通販の利用拡大による「宅急便」の取扱数量増を背景に、「アクセス頻度」が上昇。キャンペーンや会員ページを利用したとの回答が増えた。

一般企業ランキングでは、飲料メーカーのサイトが多数ランクインしている。そのなかで、今回は第4位に「無印良品」が浮上した。特に女性からの支持が高まり、メールマガジンや会員ページを利用、サイトや店舗で製品を購入したとの回答が増えた。スマートフォンアプリで実店舗とサイトの連携を一歩進めたことも、高評価に影響したと考えられる。

上昇ランキング上位サイトでは、イベントやテレビCMなど他の媒体でのプロモーションをサイトにうまく盛り込んだ例が目立った。全体および一般企業上位サイトでは、リアルでの好材料の反映や関連サイトとの連携が高評価につながった。製品・サービスのマーケティングや企業広報活動におけるサイトの貢献度を本調査にて確認し、自社サイトの改善・強化にお役立ていただきたい。

（大友直子=日経ＢＰコンサルティングシニアコンサルタント）

「Webブランド調査」とは　

企業や団体が運営する日本の主要500サイトについて、「アクセス頻度」、「サイト・ユーザビリティ（Webサイトの使いやすさ）」、「コンバージョン（会員登録や商品購入などサイト内で実際に行われた行動）」、「サイト・ロイヤルティ（Webサイトへの意識やリピート意向）」、「態度変容（サイト運営者のイメージや購入意向への影響）」、「波及効果（Webサイト以外での行動誘発）」の6つの要素をインターネットユーザーが評価。半年ごとに実施し、回答者は毎回3万人以上。今回の調査期間は2013年10月9日～22日、有効回答数は36,929サンプル。
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