「Netflix」「ハズキルーペ」など、注目ブランドが初ノミネート
日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト「ブランド・ジャパン2019」ノミネートリストを発表
2018年12月5日
株式会社日経BPコンサルティング（東京都港区）は、2019年3月22日に発行を予定する「ブランド・ジャパン2019」で調査対象となる1,500のノミネートブランド（BtoC編1,000ブランド、BtoB編500ブランド）を発表した（表1〜3）。
「ブランド・ジャパン」は日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。2001年に始まり、今回で19回目を迎える（https://consult.nikkeibp.co.jp/branding/brand-japan/）。一般消費者の視点から企業ならびに製品・サービスの合計1,000ブランドについて評価を聞くBtoC編と、ビジネス・パーソンの視点から500の企業ブランドについて評価を聞くBtoB編で構成される。
BtoC編1,000ブランド、BtoB編500ブランドの調査対象の選出にあたっては、事前調査として毎年9月に行っている「ブランド想起調査」が参考とされる。これは、「衣」「食」「住」「電機・IT」「金融・不動産」など計12分野について、一般消費者から「評価している」または「好感を持っている」という肯定的なイメージのあるブランドを各分野5つまで自由に挙げてもらう純粋想起型の調査。この調査結果をもとに総合的に勘案して決定されるBtoC編1,000、BtoB編500のノミネートリストは、まさに“消費者の頭の中に刻まれた旬のブランド”。これらについて、2018年11月〜12月にかけて改めてブランドイメージを調査した結果を、「ブランド・ジャパン2019」として発行する。
「Netflix」や「ハズキルーペ」など注目ブランドのほか、動画・音楽配信サービス、電子決済、外食、アウトドアで新たなノミネートが相次ぐ
今回、新たにノミネートされたブランドの数は、BtoC編では1,000ブランドのうち102ブランド（表4）。
BtoC編で新たにノミネートされたブランドは、動画・音楽配信サービス、電子決済、外食、アウトドアの分野が目立った。まず、動画・音楽配信サービスでは、「Netflix」の他、国内でスマホアプリのダウンロード数が3,400万人に到達した「AbemaTV」、その他、「DAZN」「Hulu」「GYAO!」が、また、音楽配信サービスでは日本で今年3月に月間アクティブユーザー数が5000万人を突破した「Spotify」が初ノミネートされた。電子決済では、「Apple Pay」「QUICPay」「PayPal」「LINE Pay」が初ノミネート。また、電子決済や電子マネーと相性の良い「dカード」、「Yahoo!カード」も初ノミネートとなった。外食では、2017年度は売上高が2桁成長した「はなまるうどん」が初、また、2007年の上場以来、過去最高の売上、利益を見込む「かつや」が2015以来、そして、商品ブランドの冷しラーメンが40周年を迎えた「寿がきや」が2010以来のノミネートとなった。アウトドアでは、「パタゴニア」が2014以来、また、スズキが20年ぶりにフルモデルチェンジをした「ジムニー」が初のノミネートとなった。
その他、「ニンテンドースイッチ」、ドラッグストア、旅行関連、ジムなどの話題のブランドがノミネート
販売台数が500万台を突破した「ニンテンドースイッチ」が初のノミネート。市場が拡大し、M&Aなどで話題のドラッグストアからは、「サンドラッグ」「カワチ薬品」がノミネート。旅行関連では、予約サイトの「トリバゴ」「トラベルコ」が、ホテルの「ハイアット」「マリオット」がノミネート。フィットネス業界からは「ゴールドジム」が初ノミネートされた。また、発売60周年を迎えた「チキンラーメン」が初ノミネートとなった。
このリリースに関するお問い合わせ
※表1（別添）：ノミネートブランド【BtoC編】（五十音順）
※表2（別添）：ノミネートブランド【BtoB編】（五十音順）
※表3（別添）：ノミネートブランド【BtoC編・BtoB編】（業種別一覧）
※表4（別添）：新規ノミネートブランド【BtoC編】
「ブランド想起調査2018」
「ブランド・ジャパン」で調査対象とするのべ1,500ブランドを選定するための事前調査。企業および製品・サービスの計12分野について、「評価している」または「好感を持っている」ブランドを、各分野5つまで自由に記入してもらうことで、どのブランドがどれだけ高い評価・強い好感をもって消費者に記憶されているかを測る。この結果を、「ブランド・ジャパン」の調査対象リスト選考に使用する。
| 調査対象分野 | 企業編（総合）／企業編（BtoB）／衣／食／住／健康・福祉／車／電機・IT／流通・運輸／金融・不動産／情報・教育／趣味・レジャー |
|---|---|
| 調査機関 | 日経BPコンサルティング |
| 調査方法 | インターネット調査。日経ＢＰコンサルティング社のインターネット調査システム「AIDA」を使用。 |
| 調査期間 | 2018年9月3日〜9月10日 |
| 回収数 | 1,800サンプル |
| 集計方法 | 回答はすべて非助成想起による自由記述のため、集計に当たってコーディングを実施。 |
調査対象分野内のサブカテゴリ変更点 |
今回は下記の調査対象分野のサブカテゴリを追加。 |
｢ブランド・ジャパン」
国内で使用されているブランドを一般消費者とビジネス・パーソンが評価する、日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。一般消費者から回答を求める「BtoC（コンシューマー市場）編」（調査対象1,000ブランド）と、有職者にビジネス・パーソンとしての立場から回答を求める「BtoB（ビジネス市場）編」（同500ブランド）から成る。2001年に第1回調査を実施し2019で19回目を迎える。
日経BPコンサルティング
日経BP社全額出資の「ブランドコンサルティング」「調査」「企画・編集」「制作」など、ブランド、デジタル、コンテンツ関連のソリューション提供企業。（2002年3月1日設立。資本金9,000万円）