消費者編では、Googleが7年ぶりの首位。コカ・コーラが初のトップ10入り
有職者編では、7年連続首位のトヨタ自動車に任天堂が続く。
日本航空が初のトップ10入り
日経BPコンサルティング調べ「ブランド・ジャパン2018」調査結果発表

2018年3月23日

株式会社日経BPコンサルティング（東京都港区）は、今年で18回目を迎えるブランド価値評価調査「ブランド・ジャパン 2018」の結果をまとめ、本日（2018年3月23日）、調査報告書を発行・発売する。調査は2017年11月から12月にかけて実施され、回答者数は約6万3千人だった。

[ 上位ブランドのランキングは表1、表2をご覧ください ]

調査結果より

GoogleがBtoC編で2011以来2回目の首位

BtoC編「総合力」ランキングでは、89.4ポイント（偏差値）を獲得したGoogleが、今回7年ぶりに首位を獲得（表1）。第2位にはスタジオジブリが、第3位にはアマゾンが入った。このほか、今回新たにトップ10入りしたのは、コカ・コーラ、サントリー（同率第5位）、パナソニック（第8位）、カルビー（第9位）。トップ10の4割が入れ替わった。また、コカ・コーラは調査開始以来、初めてのトップ10入りとなる。

Googleの強さは利便性と革新性への評価が高いことにある。Googleは、コンビニエント（利便性）ランキングとイノベーティブ（革新性）ランキングの両方で1000ブランド中第1位となった（図1）。検索サービスだけでなく、AIを使ったプロダクトやサービスがたびたび話題となっていることからも、まさに便利で革新的なブランドといえる。今回、Googleを第1位に押し上げたのは、強みの維持に加えて、フレンドリー（親近性）ランキングで第76位（前回第173位）に上昇したことである。2017年の「Google アプリ」のTVCMは、生活者が「Google アプリ」を使って毎日を楽しく過ごすものとなり、親しみやすい柔らかい印象になっていることなどがフレンドリー上昇に寄与していると考えられる。2017年からはスマートスピーカー「Google Home」が発売された。同年にアマゾンとLINEも販売を始めており、2018年にはアップルも上市する予定だ。さらに自動運転車両の開発など、生活者との接点が増えるGoogleがどのようにブランド力を保持できるのか、次回の結果に注目したい。

今回BtoC編に初めてノミネートされたブランドは34ブランドとなる。これらのブランドは「認知度」が相対的に低いものが多いため「総合力」でトップ100には入らなかったが、イノベーティブ（革新性）で評価の高いブランド（メルカリ（第16位）、いきなり！ステーキ（第18位）、アイサイト（第104位）、マイネオ（第148位）、インディード（第220位））などが目立った。

表1　「ブランド・ジャパン 2018」の「総合力」ランキング　上位100ブランド
コンシューマー市場（BtoC）編 （一般消費者による評価）
順位 ブランド 総合力
(偏差値)
今回 前回 今回 前回
2018 2017 2018 2017
1 8 Google 89.4 80.4
2 1 STUDIO GHIBLI　スタジオジブリ 86.8 92.8
3 3 Amazon　アマゾン 83.5 85.5
4 10 7-ELEVEn　セブン-イレブン 82.9 79.3
5 17 Coca-Cola　コカ・コーラ 80.4 77.2
5 15 SUNTORY　サントリー 80.4 77.6
7 6 NISSIN　日清食品 80.2 81.7
8 19 Panasonic　パナソニック 80.1 75.3
9 27 Calbee　カルビー 79.6 73.6
10 9 Häagen-Dazs　ハーゲンダッツ 79.4 80.1
11 2 YouTube 78.6 86.1
12 4 Disney　ディズニー 77.4 82.4
13 62 Nintendo　任天堂 76.8 67.7
14 34 SONY　ソニー 76.1 71.8
15 30 UNIQLO　ユニクロ 76 72.7
16 20 meiji　明治 75.3 74.8
17 48 MUJI　無印良品 75 68.8
18 12 楽天市場 74.9 78.5
19 42 dyson　ダイソン 74.8 70.5
20 11 DAISO　ダイソー 74.4 78.9
20 7 HEATTECH　ヒートテック 74.4 81.4
22 57 LINE 74.3 68.1
23 62 LAWSON　ローソン 73.8 67.7
24 23 MOS BURGER　モスバーガー 73.5 74.2
25 16 YAHOO! 73.4 77.3
26 33 ガリガリ君 73.1 72
27 47 iPhone 73 69
28 136 KIRIN　キリンビール 72.9 61.4
29 45 じゃがりこ 72.6 69.6
29 18 TOYOTA　トヨタ自動車 72.6 75.9
31 130 AQUARIUS　アクエリアス 72.4 62.1
31 155 無添くら寿司 72.4 60
33 31 Apple　アップル 72.2 72.4
34 78 ZOJIRUSHI　象印マホービン 72.1 66.6
34 32 FamilyMart　ファミリーマート 72.1 72.2
36 41 NIKE　ナイキ 71.9 70.6
37 60 LION　ライオン（家庭用品） 71.6 67.9
38 44 CALPIS　カルピス 71.5 69.7
39 67 NESCAFÉ　ネスカフェ 71.3 67.3
40 65 AJINOMOTO　味の素 71.2 67.5
40 35 KFC　ケンタッキーフライドチキン 71.2 71.7
42 26 ヤマト運輸 71 73.7
42 48 USJ　ユニバーサル・スタジオ・ジャパン 71 68.8
44 13 キユーピー 70.9 77.8
45 28 KAGOME　カゴメ 70.4 73
45 14 STARBUCKS　スターバックス コーヒー 70.4 77.7
47 95 Canon　キヤノン 70.2 64.9
47 97 HONDA　ホンダ 70.2 64.5
49 25 Kao　花王 70 74
50 52 ASICS　アシックス 69.8 68.4
50 21 セブン＆アイ・ホールディングス 69.8 74.7
52 5 CUP NOODLE　カップヌードル 69.6 82.3
53 67 cookpad　クックパッド 69.5 67.3
53 115 Tカード 69.5 63
55 69 ニトリ 69.3 67.2
56 126 KOIKEYA　湖池屋 68.9 62.4
56 42 宅急便 68.9 70.5
56 131 McDonald's　マクドナルド 68.9 62
59 86 Yakult　ヤクルト 68.1 65.7
60 22 Wikipedia　ウィキペディア 67.9 74.4
61 23 TOKYU HANDS　東急ハンズ 67.8 74.2
62 123 サッポロ一番 67.5 62.7
63 105 永谷園 67.4 63.5
64 128 YEBISU　ヱビスビール 67.3 62.3
65 72 House　ハウス食品 67 67
65 83 ゆうちょ銀行 67 66
67 203 KDDI 66.9 57.8
68 46 キリン一番搾り 66.8 69.3
69 38 glico　江崎グリコ 66.7 71.1
69 72 kikkoman　キッコーマン 66.7 67
69 60 餃子の王将 66.7 67.9
69 39 MORINAGA　森永製菓 66.7 71
73 81 Windows 66.6 66.4
74 58 テレビ東京 66.5 68
74 78 morinaga　森永乳業 66.5 66.6
76 132 Internet Explorer 66.4 61.8
76 36 Mister Donut　ミスタードーナツ 66.4 71.5
78 168 TANITA　タニタ 66.2 59.3
79 147 日本郵便 66.1 60.6
80 93 iPad 66 65.1
81 112 Asahi　アサヒビール 65.8 63.2
81 168 オロナミンC 65.8 59.3
83 40 丸亀製麺 65.7 70.8
84 93 亀田製菓 65.6 65.1
84 101 Microsoft　マイクロソフト 65.6 64
84 89 MITSUYA CIDER　三ツ矢サイダー 65.6 65.6
87 75 Saizeriya　サイゼリヤ 65.4 66.8
88 103 ドン・キホーテ 65.3 63.7
89 112 日本テレビ 65.1 63.2
90 210 Seria　セリア 65 57.5
91 210 アタック（洗剤） 64.8 57.5
92 81 adidas　アディダス 64.7 66.4
92 54 お～いお茶 64.7 68.3
92 119 JR 64.7 62.9
95 141 POCARI SWEAT　ポカリスエット 64.6 61
96 52 AEON MALL　イオンモール 64.5 68.4
96 174 日清フーズ 64.5 59.2
98 71 午後の紅茶 64.3 67.1
98 98 集英社 64.3 64.4
100 136 BOSS　ボス（缶コーヒー） 64.2 61.4

　注）コンシューマー市場（BtoC）編では、企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象とし、一般消費者が評価した。
　　「フレンドリー」、「コンビニエント」、「アウトスタンディング」、「イノベーティブ」という4指標から総合力を算出。
　　ブランド・ジャパン 2017のデータがないものは、「-」と表記。

図1　BtoC編：「Google」4因子スコア（偏差値）

図1■BtoC編：「Google」4因子スコア（偏差値） クリックで拡大

表2　「ブランド・ジャパン 2018」の「総合力」ランキング　上位100ブランド
ビジネス市場（BtoB）編 （ビジネス・パーソンによる評価）
順位 企業ブランド 総合力
(偏差値)
今回 前回 今回 前回
2017 2016 2017 2016
1 1 TOYOTA　トヨタ自動車 90.7 96.2
2 15 Nintendo　任天堂 86.6 71.4
3 - Disney　ディズニー 85 -
4 10 Panasonic　パナソニック 82.7 75.2
5 26 OLC　オリエンタルランド 79.9 68.9
6 4 Amazon　アマゾン 76.8 84.4
7 50 JAL　日本航空 76.3 62.4
8 8 Apple　アップル 75.6 77.9
9 119 HITACHI　日立製作所 74 56.4
10 27 Google 73.7 68.7
11 56 JR東日本 72.6 61.1
11 6 ヤマト運輸 72.6 80.2
13 76 adidas　アディダス 72 59.6
14 43 SHISEIDO　資生堂 71.5 63.3
15 38 セブン＆アイ・ホールディングス 70.4 65.5
16 - STUDIO GHIBLI　スタジオジブリ 69.7 -
17 61 Yakult　ヤクルト本社 69.4 60.8
18 5 7-ELEVEn　セブン-イレブン 69 83.6
19 36 YAMAHA　ヤマハ 68.6 65.8
20 84 ニチレイ 68.4 59.1
21 50 Canon　キヤノン 68.2 62.4
22 112 永谷園 68 56.7
23 18 NISSIN　日清食品 67.7 70.8
24 55 キユーピー 67.4 61.2
24 29 ジャパネットたかた 67.4 68.5
26 30 KIRIN　キリンホールディングス 67.1 68.4
27 32 FamilyMart　ファミリーマート 67 67
28 101 STARBUCKS　スターバックス コーヒー 66.9 57.2
29 109 Wacoal　ワコール 66.8 56.8
30 35 AJINOMOTO　味の素 66.6 66.4
31 3 SONY　ソニー 66.4 85.5
32 43 SAPPORO　サッポロホールディングス 66.2 63.3
33 11 SoftBank　ソフトバンク 66.1 74.5
33 20 TANITA　タニタ 66.1 69.5
35 7 SAPPORO　サッポロビール 65.9 79.7
36 42 テレビ東京 65.7 64.1
36 76 NIKE　ナイキ 65.7 59.6
38 56 Rakuten　楽天 65.5 61.1
39 78 FUJITSU　富士通 65.3 59.5
39 88 BRIDGESTONE　ブリヂストン 65.3 58.5
39 87 LAWSON　ローソン 65.3 58.8
42 2 HONDA　本田技研工業 65.1 90.6
43 41 CASIO　カシオ計算機 65 64.6
44 19 MAZDA　マツダ 64.6 69.6
45 27 NISSAN　日産自動車 64 68.7
46 70 BMW　ビー・エム・ダブリュー 63.9 60.1
47 207 東洋水産（マルちゃん） 63.8 50.9
48 124 三菱重工業 63.6 56.1
49 48 Kao　花王 63.5 62.5
50 122 SECOM　セコム 63.4 56.2
51 48 Dyson　ダイソン 63 62.5
52 12 SUNTORY　サントリーホールディングス 62.7 73.4
52 82 JR東海 62.7 59.2
54 196 Asahi　アサヒグループ食品 62.4 51.4
54 64 House　ハウス食品 62.4 60.4
56 104 Asahi　アサヒグループホールディングス 62.3 57
56 242 東京メトロ 62.3 48.9
58 40 Calbee　カルビー 62.2 65.2
58 16 Coca-Cola　日本コカ・コーラ 62.2 71.3
60 9 Asahi　アサヒビール 62.1 76.8
60 79 kikkoman　キッコーマン 62.1 59.4
62 104 ゆうちょ銀行 62 57
63 45 Fuji Xerox　富士ゼロックス 61.9 63.2
64 131 帝国ホテル 61.8 55.4
64 21 Microsoft　日本マイクロソフト 61.8 69.4
64 118 mizkan　ミツカン 61.8 56.5
67 229 亀田製菓 61.6 49.6
68 114 AGF　味の素AGF 61.5 56.6
68 102 BANDAI　バンダイ 61.5 57.1
68 65 morinaga　森永乳業 61.5 60.3
71 39 ANA　全日本空輸 61.4 65.3
72 53 NTT docomo　NTTドコモ 61.3 62
72 188 Johnson＆Johnson　ジョンソン・エンド・ジョンソン 61.3 51.9
72 13 Yahoo　ヤフー 61.3 73.2
75 137 IBM　アイ・ビー・エム 61 55
75 74 meiji　明治 61 59.7
77 202 良品計画 60.8 51
78 127 NTT東日本 60.7 56
79 65 TOTO 60.6 60.3
80 52 KAGOME　カゴメ 60.5 62.2
80 - Saizeriya　サイゼリヤ 60.5 -
82 119 日本テレビ 60.3 56.4
82 161 MIZUHO　みずほ銀行 60.3 53.3
84 122 DAIHATSU　ダイハツ工業 60.2 56.2
84 315 FAST RETAILING　ファーストリテイリング 60.2 45.4
86 71 SUZUKI　スズキ 59.9 59.9
87 172 Kawasaki　川崎重工業 59.8 52.8
87 74 ニトリ 59.8 59.7
89 192 日清製粉グループ 59.7 51.7
90 135 uni　三菱鉛筆 59.3 55.2
90 135 三菱商事 59.3 55.2
92 137 ALSOK　綜合警備保障 59.2 55
93 211 MOS BURGER　モスフードサービス 59.1 50.7
94 106 日本郵便 59 56.9
95 223 avex group　エイベックス・グループ・ホールディングス 58.7 49.9
96 114 AEON　イオン 58.6 56.6
96 156 ITOCHU　伊藤忠商事 58.6 53.6
96 102 NEC　日本電気 58.6 57.1
99 202 Hankyu　阪急電鉄 58.4 51
100 62 SHARP　シャープ 58.3 60.7

　　注）ビジネス市場（BtoB）編では500の企業ブランドを対象とし、ビジネス・パーソンが評価した。
　　「先見力」、「人材力」、「信用力」、「親和力」、「活力」という5指標に加え、5つの「企業評価項目」から総合力を算出。
　　ブランド・ジャパン 2017のデータがないものは、「-」と表記。

BtoC編の「総合力」上昇ランキングの首位は無添くら寿司

今回、総合力が最も伸びたのは無添くら寿司（表3）。「糖質オフシリーズ」や「シャリ野菜」などの独創的なメニューがSNS上でも話題となった。キリンビール、タイムズカープラスが続く。総合力順位が大きく上昇したブランドの中で目立つのは、家電や生活雑貨のブランドだ。家電では、パナソニック（第8位、前回第19位）、日立製作所（第101位、前回第168位）、バルミューダ（第525位、前回第894位）は、いずれのブランドもコンビニエント（利便性）が上昇した。家電業界では、生活者視点での利便性の訴求が積極的に行われており、これらが生活者に受け入れられた結果だと言える。生活雑貨では、無印良品（第17位、前回第48位）、セリア（第90位、前回第210位）、イケア（第105位、前回第321位）が前回順位を大きく上回る。また、いずれのブランドもフレンドリー（親近性）が上昇した。

初のトップ10入りをしたコカ・コーラは、ここ数年、生活者間のコミュニケーションをサポートするパッケージデザインが話題となっている。昨年に続きリボンボトルで好評を得た。2017年から“ウチのコークは世界一”をテーマに、家だからこそ楽しめるコカ・コーラのおいしさや、それがもたらす特別なひとときを伝えるキャンペーンを展開している。
このように、今回のBtoC編の結果を振り返ると、身近な生活の質の向上に努め、日々の生活に楽しさを提供するようなブランドが評価された。カルビー（第9位、前回第27位）、任天堂（第13位、前回第62位）、キリンビール（第28位、前回第136位）などが好例と言える。

表3　ブランド・ジャパン 2018の「総合力」上昇ランキング　上位50ブランド
コンシューマー市場（BtoC）編 （一般消費者による評価）
上昇順位 順位 ブランド 総合力
(偏差値)
今回 前回 今回 前回
2018 2017 2018 2017
1 31 155 無添くら寿司 72.4 60
2 28 136 KIRIN　キリンビール 72.9 61.4
3 466 929 Times Car PLUS　タイムズカープラス 49 38
4 31 130 AQUARIUS　アクエリアス 72.4 62.1
5 105 321 IKEA　イケア 63.6 53.4
6 306 677 Asahi　アサヒグループ食品 54 43.9
7 264 604 ONKYO　オンキヨー 55.4 45.4
8 67 203 KDDI 66.9 57.8
8 13 62 Nintendo　任天堂 76.8 67.7
10 1 8 Google 89.4 80.4
10 302 619 namco　ナムコ 54.1 45.1
12 403 763 Afternoon Tea LIVING　アフタヌーンティー・リビング 50.7 41.9
13 366 706 とらや 51.9 43.2
13 109 281 リンガーハット 63.4 54.7
15 525 894 BALMUDA　バルミューダ 47.2 38.8
15 513 878 RIZAP　ライザップ 47.6 39.2
17 128 293 Suica 62.5 54.2
18 147 326 TIGER　タイガー魔法瓶 61.4 53.2
18 658 975 UC　ユーシーカード 44.4 36.2
20 416 744 VIERA　ビエラ 50.4 42.5
21 151 330 OMRON　オムロン 60.9 53.1
21 412 733 クリナップ 50.5 42.7
23 457 777 SANYO　三陽商会 49.2 41.6
24 90 210 Seria　セリア 65 57.5
25 91 210 アタック（洗剤） 64.8 57.5
25 122 259 Nikon　ニコン 62.7 55.4
27 482 798 ODAKYU　小田急百貨店 48.5 41.3
27 278 507 Coleman　コールマン 54.9 47.7
29 193 392 キンチョール 58.3 51.2
29 237 464 Francfranc　フランフラン 56.1 49
31 155 321 サロンパス 60.4 53.4
31 327 565 産経新聞 53.3 46.3
33 78 168 TANITA　タニタ 66.2 59.3
33 56 131 McDonald's　マクドナルド 68.9 62
35 448 737 コーナン 49.4 42.6
35 327 558 のどごし<生> 53.3 46.5
37 170 341 NISSHIN OilliO　日清オイリオ 59.5 52.8
37 177 349 LoFt　ロフト 59.3 52.6
39 427 698 太田胃散 50 43.4
40 81 168 オロナミンC 65.8 59.3
40 56 126 KOIKEYA　湖池屋 68.9 62.4
40 628 907 D'URBAN　ダーバン 45 38.5
40 53 115 Tカード 69.5 63
40 327 549 LISTERINE　リステリン 53.3 46.8
40 503 783 LUMINE　ルミネ 48 41.5
46 186 353 Asahi SOFT DRINKS　アサヒ飲料 58.8 52.5
46 711 960 西部ガス 43.2 36.9
46 360 589 SUNTORY　サントリーウエルネス 52.1 45.8
46 438 698 MacBook Air 49.7 43.4
46 558 840 REGZA　レグザ 46.5 40.2
■上位50位に入らなかったがニュースリリース文中に掲載されている3ブランド
51 17 48 MUJI　無印良品 75 68.8
91 8 19 Panasonic　パナソニック 80.1 75.3
91 101 168 HITACHI　日立製作所 64.1 59.3
有職者が評価するBtoB編では、トヨタ自動車が7年連続の首位。任天堂が続く

BtoB編「総合力」ランキングでは、今回トップ10に新たに、任天堂、ディズニー、オリエンタルランド、日本航空、日立製作所、Googleといった2017年に業界を盛り上げた企業や拡大路線を発表した6企業がランクインした（表2）。たとえば、「Nintendo Switch」を送り出した任天堂、日本航空は機内Wi-Fiサービス無料化によって旅客収入を増加させ、オリエンタルランドは東京ディズニーランドと東京ディズニーシーの大幅な拡張計画を発表、日立製作所は4,000億円超の大型投資（M&A）の実行目標を発表した。前回からトップ10に残ったブランドは、トヨタ自動車、パナソニック、アマゾン、アップルといった各業界を代表する4企業となる。これらトップ10の企業にも生活の質の向上に貢献したブランド、といった印象があてはまるだろう。

IoT・AIによって生活スタイルや消費対象の選定方法・購買動向に変化が訪れるのではと予想される。利便性だけでなく楽しさも兼ね備えた付加価値の高い提案を生活者視点で行うなど、生活者の目を惹くコミュニケーションを考えなければならない潮目に来ているように思われる。

（石原 和仁=日経BPコンサルティング　ブランド・ジャパン プロジェクトマネージャー）

  • ■ブランド・ジャパン
    国内で使用されているブランドを一般消費者とビジネス・パーソンが評価する、日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。2001年に第1回調査を実施し、今回が18回目。一般消費者から回答を求める「BtoC（コンシューマー市場）編」（調査対象1,000ブランド）と、有職者にビジネス・パーソンとしての立場から回答を求める「BtoB（ビジネス市場）編」（同500ブランド）から成る。第2回から調査フレームを固定しているため、過去17年分について同一観点で比較可能である。
    BtoC編では企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象に調査した。ブランド価値の「総合力」を算出する際に、「フレンドリー(親しみ)」、「コンビニエント(便利さ)」、「アウトスタンディング(卓越性)」、「イノベーティブ(革新性)」という4指標を採用した。
    BtoB編では500の企業ブランドを対象に調査した。ブランド価値の「総合力」を算出する際に、「先見力」、「人材力」、「信用力」、「親和力」、「活力」の5指標と5つの「企業評価項目」を採用した。調査概要は、別紙の「調査の構成と概要」と「特別顧問およびブランド・ジャパン企画委員会」を参照。
    「ブランド・ジャパン」詳細ページ
  • ■日経ＢＰコンサルティング
    日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。（2002年3月1日設立。資本金9,000万円）

調査の構成と概要

調査の方針と構成

ブランド・ジャパンでは、経年比較を可能にして、継続的データ価値を保つために、毎年同じフレームを採用している。すなわち、本調査は、「コンシューマー市場（BtoC）編」と、「ビジネス市場（BtoB）編」の2つの調査で構成する。また、ランキングを計算する質問項目も、個々のブランドについて尋ねる主要な設問は例年と同じものを用い、さらに総合力を算出する際の基本的な計算方法も、例年と同様の手順で行っている。なお、有意抽出であるインターネット調査の結果を補正するために、傾向スコア重み付け法を施した。

コンシューマー市場（BtoC）編
消費者に対して、消費行動上のブランドのポジショニングを明らかにする設問への回答を求めた。調査対象ブランドは、企業ブランド（企業名・グループ名）と製品・サービスブランド、合計1,000ブランド。
ビジネス市場（BtoB）編
有職者に対して、ビジネスパーソンとしての立場からブランドのポジショニングを明らかにする設問への回答を求めた。調査対象ブランドは企業ブランド（一部、事業含む）のみ500ブランド。
調査概要
  • 調査名称
    ブランド・ジャパン 2018
  • 調査目的
    日本の市場で使用されている主要なブランドについて、ブランド力とそれぞれの特徴を明らかにする。このデータを企業のブランドづくりに活用できる形で提供する一方、市場内外のどのような事柄がブランド力に影響を与えているかなどの基礎研究に資する。
  • 調査機関
    日経BPコンサルティング
  • 調査方法
      コンシューマー市場（BtoC）編 ビジネス市場（BtoB）編
    Web調査 調査期間 2017年11月8日（水）～12月7日（木）
    調査
    対象者
    （告知方法）    		 オープン（インターネットユーザーの誰でもが回答可能）
    日経ＢＰコンサルティングの調査協力者にメールで告知。また、他社モニターへの告知を併用。
    18歳以上の男女 18歳以上の有職者
    調査票の組数 1組20ブランド×50組※ 1組10ブランド×50組※
    謝礼 各編あわせて、回答者の中から抽選でGポイント（1,000ポイント）を200名、
    もしくはGポイント（500ポイント）を1,000名に進呈。
    回収数 41,506サンプル 21,698サンプル
    1組当たりの
    平均回収数    		 830サンプル 434サンプル

    1人の対象者が回答するブランドは、1つの組にあるブランドの数だけ。

特別顧問およびブランド・ジャパン企画委員会

正確な集計・分析を行うために、ブランド理論、マーケティング、統計学の第一線で活躍している諸氏によるブランド・ジャパン企画委員会を設置。公正で高度な調査結果を目指し、調査手法や分析について随時委員会を招集し協議を重ねてきた。

  • ブランド・ジャパン特別顧問
    プロフェット社副会長
    カリフォルニア大学バークレー校　名誉教授
    デービッド・A・アーカー氏
    ブランド論の第一人者として知られ、『ブランド・エクイティ戦略』（1994年）、『ブランド・リーダーシップ』（2000年）、『ブランド・ポートフォリオ戦略』（以上ダイヤモンド社、2005年）、『カテゴリー・イノベーション』（日本経済新聞出版社、2011年）などの著書や論文を多数送り出している。2014年には、その集大成ともいえる『ブランド論』（ダイヤモンド社）を上梓した。ブランド・ジャパンには、第1回から特別顧問として参加。
  • ブランド・ジャパン企画委員会
    企画委員長
    一橋大学大学院　国際企業戦略研究科　教授
    阿久津聡氏
    カリフォルニア大学バークレー校にて博士号（Ph.D.）を取得。専門はマーケティング、消費者行動論、ブランド論、文化心理学、実験経済学。著作に『ブランド戦略シナリオ - コンテクスト・ブランディング』（共著、ダイヤモンド社、2002年）、『ソーシャルエコノミー』（共著、翔泳社、2012年）、『ブランド論』（翻訳、ダイヤモンド社、2014年）、『カテゴリー・イノベーション』（監訳書、日本経済新聞出版社、2011年）などがある。
  • 企画委員
    早稲田大学　文学学術院　教授
    豊田秀樹氏
    心理統計学、教育測定学、マーケティング・サイエンス、統計学のエキスパートとして2002年版より結果分析を担当。著書に『SASによる共分散構造分析』（東京大学出版会、1992年）、『購買心理を読み解く統計学』（東京図書、2006年）などがある。
  • 企画委員
    慶應義塾大学　総合政策学部　教授
    桑原武夫氏
    コロンビア大学ビジネススクール客員研究員を務める。ポストモダンマーケティングの旗手、モリス・B・ホルブルック教授と共同研究を行う。著書に『ポストモダン手法による消費者心理の解読』（共著、日本経済新聞社、1999年）などがある。
  • 企画委員
    法政大学　経営学部　教授
    西川英彦氏
    日本マーケティング学会副会長を務める。ユーザー・イノベーションや、インターネット・マーケティングをテーマに研究。最近の著書に『1からの消費者行動』（編著、碩学舎、2016年）、『ソロモン消費者行動論』（共訳、丸善出版、2015年）などがある。

このリリースと商品に関するお問い合わせ先

株式会社 日経BPコンサルティング　ブランドコミュニケーション部
石原 和仁
Tel.03-6811-8310
〒105-8308　東京都港区虎ノ門4-3-12

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