年賀状を送ってきた部下を上司は好意的に捉え、4割が部下に「親しみ」を感じている。年始のコミュニケーション手段は「手書き書面」がトップで「電子メール」を上回る
―「年賀状に関するビジネスパーソンの意識調査」(2010年10月実施)より―

2010年12月01日

日経BPコンサルティング(東京都港区、高橋銀次郎社長)では、ビジネスパーソンを対象に、今年の年賀状送付予定や、送る理由、送らない理由、さらに年賀状を送ってきた人に対する印象などを尋ねるアンケートを実施した。

年賀状を受け取ったとき、送り主に対してどのような印象を持つのかを尋ねたところ、回答者の4割は、年賀状を送ってきた部下に「親しみ」を感じていることがわかった。また、「ビジネス上の様々な機会におけるコミュニケーション手段として、対面以外でふさわしいと思う手段」を聞いた結果、年始の挨拶(年賀)等では「手書き書面」(58.7%)がふさわしいとする回答が最も多く、「電子メール」(44.8%)を上回った(集計結果PDFの2ページ目参照)。

ビジネス上で年賀状を送る理由のトップは「人間関係を良好に保つため」

2011年の年賀状送付予定を聞いた結果、回答者の87.9%が「送る予定がある」と回答(同3ページ目)。ビジネスで年賀状を送る理由では「人間関係を良好に保つため」が45.9%で最も多かった(同P.7)。一方、ビジネス上で年賀状を送らない理由も聞いたが、「今まで送っていた相手と取引がなくなった」(24.5%)が最も多かった(同8ページ目)。

年賀状を送ってきた部下に、「親しみ」や「好意」を感じる

年賀状を受け取ったとき、送り主に対してどのような印象を持つのかを「上司」、「同僚」、「部下」、「取引先」、「知人・友人」それぞれについて聞いた。その結果、年賀状を送ってきた部下に対しては「親しみ」(40.6%)や「好意」(36.4%)を感じ、送ってきた上司に対して「義理がたさ」(33.8%)を感じている。上司は年賀状を送ってきた部下に好意的な印象を持つようだ(同12ページ目)。

取引先よりも上司との関係に気を配る

年賀状を出す場合の優先順位()と日ごろ重視している人間関係を「上司」、「同僚」、「部下」、「取引先」、「家族・親族」、「親しい友人」、「知人」のそれぞれで優先する順位を聞いた。年賀状を出す際に最も優先する相手として回答があった上位3つは「親しい友人」、「家族・親族」、「上司」。これをビジネス上の関係に限定すると、年賀状を出す優先順位と日ごろ重視している関係のいずれも「上司」がトップとなった。ビジネスパーソンは、社外の取引先との関係よりも、社内の上司との人間関係に注力している姿がうかがえる(同4ページ目)。

  • 年賀状を出さない人に対しては、もし出す場合にどうするかについて尋ねた。
表 ビジネス上の人間関係で最も優先する相手
1番目 2番目 3番目 4番目
年賀状を出す優先順位 上司(14.9%) 取引先(11.9%) 同僚(2.3%) 部下(1.9%)
重視している人間関係 上司(12.4%) 取引先(8.2%) 同僚(3.3%) 部下(2.7%)

手書きが添えてある年賀状には、相手の気遣いや温かみがあり、もらって嬉しい

最後に、本調査では年賀状にまつわる各人のエピソードを自由記入式で回答させている。その中で目立ったのが「手書きで一言添えてある年賀状には、相手の気遣い・温かみを感じる。」、「親しい取引先には手書きで一筆書き加えている。」といった手書きにまつわるエピソードだ。この手書きのエピソードは、20代から60代以上、また役職も一般社員から経営層までと世代や役職を問わず同種のコメントが目立った。さらに「手書きのメッセージがあると嬉しい。コメントなしは寂しい。」、「手書きの要素が一切ない年賀状は、とても事務的な印象を受けてしまい、もらってもあまり嬉しくないです。一言だけで良いので手書きのメッセージを添えて欲しい。」といった内容も多く、年賀状に手書きで一言添えるかどうかによって、受け取った相手の印象も大きく変わってくる様子がうかがえる。

(日経BPコンサルティング)

全調査項目は下記でご覧いただけます。
集計結果PDF(0.4MB)

調査概要

  • 調査名称
    年賀状に関するビジネスパーソンの意識調査
  • 調査目的
    コミュニケーション手段としての年賀状の価値や、送ってきた方への気持ちなどを把握
  • 調査対象
    日経ビジネスオンライン会員/日経ビジネスアソシエオンライン会員/nikkei TRENDYnet会員
  • 調査方法
    Web調査 … Webサイト上にアンケート・ページを提示し、電子メールで告知して回答を募集。
  • 調査期間
    2010年10月27日(水)~11月4日(木)
  • 有効回答数
    791件
  • 調査機関
    日経BPコンサルティング