消費者が選ぶ強いブランド、YouTubeが「総合力」ランキングで４度目の首位に上昇ランキング上位に、ローソン、Netflix、生茶など

消費者が選ぶ強いブランド、YouTubeが「総合力」ランキングで４度目の首位に
上昇ランキング上位に、ローソン、Netflix、生茶など
日経BPコンサルティング調べ「ブランド・ジャパン2025」調査結果発表

2025年3月21日

株式会社日経BPコンサルティング（東京都港区）は、今年で25年目を迎えるブランド価値評価プロジェクト「ブランド・ジャパン 2025」の結果をまとめ、本日（2025年3月21日）、調査結果データをリリース・発売する。調査は2024年11月に実施され、調査回答者数は6万2千人だった。

[ブランド評価の「総合力」ランキング上位100ブランドは表1を、「総合力」上昇ランキング上位50ブランドは表2をそれぞれご覧ください ]

調査結果より

一般生活者編でYouTubeが、3年ぶり4度目の首位に

一般生活者編「総合力」ランキングでは、YouTubeが89.1pt（偏差値）のスコアを得て、3年ぶりの首位（前回2位）を獲得した（表1）。YouTubeはブランド力を構成する要素の中で、コンビニエント（利便性）とイノベーティブ（革新性）への評価が高く、1,000ブランド中、コンビニエントランキングでは4位（前回10位）、イノベーティブランキングでは5位（前回3位）となった（図1）。これらの強みに加え、フレンドリー（親近性）ランキングでも23位（前回28位）と評価が高まったことが首位獲得につながった。

YouTubeは、2007年に日本でのサービスを開始してからユーザー数を伸ばし続けている。2024年5月時点で、月間ユーザー数が7,370万人を超えた（出典：Think with google／Nielsen DCR）。機能改善を継続してきたことで視聴者とクリエイターのいずれにとっても便利なブランドとなっている。人気コンテンツとして、Creepy Nutsの楽曲「Bling-Bang-Bang-Born」は2億回以上の再生回数を記録、また日常生活のエピソードを表現する「猫ミーム」の投稿は上半期で累計16億回以上再生された。クリエイターも増え続けており、登録者数10万人以上のチャンネル数は11,000チャンネル以上にもなる。今や国民的なメディアとなっている。2024年は、YouTubeショートの背景画像がAI自動生成できるDream Screenの機能改善のほか、AI自動吹き替え機能や、配信コンテンツのシーズン化/エピソード化機能を導入（テレビ視聴時）した。こういった活動はイノベーティブとコンビニエントの高評価に、また、その維持に貢献している。また、独自性を高めることにもつながり、アウトスタンディング（卓越性）では第15位（前回第38位）まで順位が上がった。日々、YouTubeに触れる機会が増えている中で、フレンドリー（親近性）も第23位（前回第28位）と順位を上げている。

表1　■ブランド・ジャパン 2025の「総合力」ランキング　上位100ブランド
一般生活者編（一般生活者による評価）
順位		ブランド	総合力（偏差値）
今回	前回		今回	前回
2025	2024		2025	2024
1	2	YouTube	89.1	86.4
2	1	Google	86	87.7
3	40	LAWSON ローソン	85.5	72.1
4	17	MUJI 無印良品	84.5	77.8
5	10	UNIQLO ユニクロ	84.2	80.4
6	5	DAISO　ダイソー	83.6	84.9
7	3	Amazon アマゾン	80.7	85.9
8	13	NISSIN 日清食品	80.5	79.0
9	29	業務スーパー	79.7	73.3
10	6	LINE	79.5	82.0
11	8	TOYOTA トヨタ自動車	77.9	81.8
12	39	Häagen-Dazs ハーゲンダッツ	77.2	72.2
13	23	Nintendo 任天堂	77.1	75.4
14	4	CUP NOODLE カップヌードル	76.8	85.6
15	45	Seria セリア	76.3	71.3
16	33	ニトリ	75.7	72.8
17	37	iPhone	75.6	72.3
18	25	山崎製パン	74.7	74.9
19	18	Calbee カルビー	74.3	77.0
20	75	House ハウス食品	74.2	67.2
21	66	AEON イオン	74.1	68.1
22	30	丸亀製麺	74.0	73.2
23	41	KAGOME カゴメ	73.8	71.9
24	19	MORINAGA 森永製菓	73.6	76.9
25	6	SUNTORY サントリー	73.5	82.0
26	24	Microsoft マイクロソフト	73.3	75.1
26	33	McDonald's マクドナルド	73.3	72.8
28	44	AEON MALL イオンモール	73.1	71.4
28	12	Disney ディズニー	73.1	79.1
28	96	mizkan ミツカン	73.1	64.9
28	20	meiji 明治	73.1	76.3
32	47	MOS BURGER モスバーガー	72.9	71.1
33	55	Mister Donut ミスタードーナツ	72.7	70.6
34	68	亀田製菓	72.5	67.8
34	25	KIRIN キリンビール	72.5	74.9
36	83	ITO EN 伊藤園	72.4	66.0
37	47	KFC ケンタッキーフライドチキン	72.2	71.1
37	15	ドン・キホーテ	72.2	78.4
37	31	USJ ユニバーサル・スタジオ・ジャパン	72.2	73.1
40	35	Asahi アサヒ飲料	71.7	72.5
40	104	餃子の王将	71.7	64.3
42	22	キユーピー	71.6	75.6
42	11	Panasonic パナソニック	71.6	79.7
42	71	FamilyMart ファミリーマート	71.6	67.6
45	28	7-ELEVEn セブン-イレブン	71.5	74.7
46	9	Apple アップル	71.4	80.5
47	62	Saizeriya サイゼリヤ	71.3	68.5
47	27	ヤマト運輸	71.3	74.8
49	55	CALPIS カルピス	71.1	70.6
50	43	CHÂTERAISÉ シャトレーゼ	70.2	71.6
50	37	STARBUCKS　スターバックスコーヒー	70.2	72.3
52	99	ガリガリ君	70.1	64.7
52	32	楽天市場	70.1	73.0
54	51	STUDIO GHIBLI　スタジオジブリ	70	70.8
54	148	TOPVALU トップバリュ	70	60.6
56	21	AJINOMOTO　味の素	69.9	76.2
57	13	WORKMAN ワークマン	69.8	79.0
58	59	宅急便	69.5	69.2
59	35	SONY　ソニー	69.4	72.5
60	86	Windows	69.1	65.6
60	55	Nintendo Switch　ニンテンドースイッチ	69.1	70.6
60	67	LOTTE　ロッテ	69.1	68.0
63	77	KALDI COFFEE FARM　カルディコーヒーファーム	69.0	66.6
64	60	PayPay	68.6	68.8
65	54	テレビ東京	68.4	70.7
66	118	GODIVA ゴディバ	68.0	63.1
67	74	ヒートテック	67.8	67.3
68	70	くら寿司	67.5	67.7
68	93	午後の紅茶	67.5	65.1
70	92	コメダ珈琲店	67.4	65.2
71	80	Amazonプライム	67.3	66.4
72	128	OLC オリエンタルランド	66.9	62.5
73	15	Coca-Cola コカ・コーラ	66.8	78.4
73	75	Yakult　ヤクルト	66.8	67.2
75	114	ガスト	66.7	63.4
76	58	明治ブルガリアヨーグルト	66.5	69.9
77	86	はま寿司	66.4	65.6
78	216	Asahi アサヒグループ食品	66.3	56.8
78	114	Attack　アタック	66.3	63.4
78	68	じゃがりこ	66.3	67.8
78	106	セブン＆アイ・ホールディングス	66.3	63.8
82	73	Asahi SUPER ‟DRY”　アサヒスーパードライ	66.1	67.4
82	78	GU　ジーユー	66.1	66.5
82	104	VISA	66.1	64.3
82	130	morinaga 森永乳業	66.1	62.3
86	71	AGF 味の素AGF	66.0	67.6
87	142	KIRIN　キリンビバレッジ	65.9	61
87	295	生茶	65.9	53.5
89	82	IRIS OHYAMA　アイリスオーヤマ	65.8	66.2
89	118	LoFt　ロフト	65.8	63.1
91	85	HONDA　ホンダ	65.5	65.8
92	139	楽天カード	65.4	61.5
93	47	NIKE　ナイキ	65.3	71.1
94	108	NIVEA　ニベア	65.1	63.7
95	185	MITSUYA CIDER　三ツ矢サイダー	65	58.3
96	91	JR	64.9	65.3
97	177	ASICS アシックス	64.8	58.7
97	118	お～いお茶	64.8	63.1
97	312	BANDAI バンダイ	64.8	53
97	103	ゆうちょ銀行	64.8	64.5

注）一般生活者編では、企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象とし、一般生活者が評価した。
「フレンドリー」「コンビニエント」「アウトスタンディング」「イノベーティブ」という4指標から総合力を算出。

Google、ローソン、無印良品、ユニクロがトップ5入り

2位（86.0pt、前回首位）は、Google。2024年は、AIによるインタラクティブな検索広告が導入され、個々のユーザーの興味に合ったおすすめ情報が表示されるようになり、広告におけるユーザー体験を向上させた。また、日本ではインターネットを利用する目的として、最新のトレンドや自分の興味や関心のあるトピックを深掘りして知りたいというニーズが高いため、Google検索でもハッシュタグをつけた検索を可能にした。その結果、コンビニエントの向上につながった。

3位（85.5pt、前回40位）はローソン。ここ数年で進めている施策が、物価高が進む中で評価を高めている。また、コンビニに感じられる印象を逆手に取った施策がさらに効果を高めている。例えば、価格が割高であるという印象を、盛りすぎチャレンジと呼ばれる増量キャンペーンで和らげた。このキャンペーンをSNSで拡散する戦略も実施しており、「日本全国47都道府県ハピろー！計画」でも盛りすぎチャレンジをテーマにした投稿が話題になった。なお、ローソンのXフォロワーはCVS業界で最多である。今回ローソンは、フレンドリー、コンビニエント、アウトスタンディング、イノベーティブの4指標すべてでスコアが上昇した。

4位（84.5pt、前回17位）は、無印良品。サステナブルの意識の高まりを受けて、エシカル消費の印象が強い無印良品の評価が高まっている。例えば、無印の強みともいえるサステナブル消費と利便性の両立においても、「再生ポリプロピレン入り　折りたたみコンテナ」といった主力の生活雑貨で商品開発を行っている。また、ふるさと納税専用サイト「無印良品ふるさと納税」を開設し、地域産品の流通拡大および、地方財政の活性化を図っている。

5位（84.2pt、前回10位）は、エアリズム、ヒートテックといった主力の商品力を継続的に向上させ、いまだに売上の柱を担っている。2024年は誕生40周年であり、コラボやプレゼントなど多数のキャンペーンを展開した。

ローソン、Netflix、生茶が上昇ランキング上位へ

「総合力」上昇ランキング上位（表2）をみると、ローソンが13.4pt上昇。次いで、Netflixが12.6pt上昇した。ほかには、生茶、バンダイ、Galaxy、松坂屋、アサヒグループ食品、トップバリュ、京王百貨店、伊勢丹、西武鉄道などが大きく上昇した。なお、ブランドの総合力とは別途聴取している「環境に配慮している」指標のトップ5は、ユニクロが首位、次いで、生協、無印良品、トヨタ自動車、アサヒ飲料の順となった。

今回、一般生活者編のTOP10のうち、過去最も多い6ブランドが流通・ECモールとなった。いまだに続く物価上昇や可処分所得の減少、エンゲル係数の上昇を踏まえると、流通ブランドへの関心が高まるのも納得できる。こうした節約志向が強まる中で、「お得感」と「楽しさ」を両立させ、エンタメ要素を取り入れたわくわくするコミュニケーションを展開したブランドが、消費者を飽きさせず、関心を引きつけたことで、スコアを上昇させたようだ。

（石原和仁=日経BPコンサルティング　ブランド・ジャパンプロジェクトマネージャー）

表2　■ブランド・ジャパン 2025の「総合力」上昇ランキング　上位50ブランド
一般生活者編（一般生活者による評価）
上昇順位	今回	前回
	総合力順位		ブランド	総合力の前回差分（ポイント）
上昇順位	2025	2024
1	3	40	LAWSON ローソン	13.4
2	101	334	Netflix	12.6
3	87	295	生茶	12.4
4	97	312	BANDAI バンダイ	11.8
4	238	665	Galaxy	11.8
6	365	801	Matsuzakaya 松坂屋	10
7	78	216	Asahi アサヒグループ食品	9.5
8	54	148	TOPVALU トップバリュ	9.4
8	488	931	Keio 京王百貨店	9.4
10	254	551	ISETAN 伊勢丹	8.8
11	411	819	西武鉄道	8.7
12	171	353	intel　インテル	8.3
13	28	96	mizkan ミツカン	8.2
14	319	615	東京メトロ	8
15	488	867	ヘーベルハウス	7.6
16	139	279	キリンラガービール	7.5
16	158	312	uni　三菱鉛筆	7.5
18	40	104	餃子の王将	7.4
19	162	325	Ponta	7.3
19	301	567	大王製紙	7.3
21	135	263	ジャパネットたかた	7.2
22	20	75	House ハウス食品	7
22	154	291	ニチレイ	7
22	200	379	フマキラー	7
22	254	465	Roomba　ルンバ	7
26	377	657	ナガシマスパーランド	6.9
27	466	805	MEITETSU 名古屋鉄道	6.8
28	4	17	MUJI　無印良品	6.7
28	95	185	MITSUYA CIDER 三ツ矢サイダー	6.7
30	9	29	業務スーパー	6.4
30	36	83	ITO EN　伊藤園	6.4
30	127	230	elleair エリエール	6.4
33	236	410	Google Pixel	6.1
33	422	701	Takara standard タカラスタンダード	6.1
33	97	177	ASICS アシックス	6.1
36	21	66	AEON　イオン	6
36	360	590	au PAY	6
38	466	759	SBI新生銀行	5.9
39	521	813	Unilever ユニリーバ	5.8
39	113	197	SAPPORO サッポロビール	5.8
39	227	379	Sony Music ソニーミュージック	5.8
42	115	197	Sanrio　サンリオ	5.7
43	259	416	OK　オーケー	5.6
43	740	971	IIJ インターネットイニシアティブ	5.6
45	315	493	こくみん共済 coop	5.5
46	838	995	ヤマモリ	5.4
46	102	169	SEVEN＆i PREMIUM セブンプレミアム	5.4
46	202	329	Otsuka　大塚食品	5.4
46	463	723	ソニー生命	5.4
46	52	99	ガリガリ君	5.4

今回1位から3位は巨大IT企業、4位、5位が即席麵と100円ショップという大変ユニークな上位トップ5となった。昨今の物価上昇や、コロナ禍を経て一般化した生活習慣のデジタル化などへの対応力とともに、新しい製品・サービスの展開や生活者とのコミュニケーションを継続的に行い、飽きさせない行動力がスコア上昇のカギを握ったようだ。

（石原和仁=日経BPコンサルティング　ブランド・ジャパンプロジェクトマネージャー）

■ブランド・ジャパン

国内で使用されているブランドを一般生活者とビジネス・パーソンが評価する、日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。2001年に第1回調査を実施し、今回が25回目。一般生活者編では企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象に調査した。ブランド価値の「総合力」を算出する際に、「フレンドリー(親近性)」「コンビニエント(利便性)」「アウトスタンディング(卓越性)」「イノベーティブ(革新性)」という4指標を採用した。ビジネス・パーソン編では500の企業ブランドを対象に調査した。ブランド価値の「総合力」を算出する際に、「先見力」「人材力」「信用力」「親和力」「活力」の5指標と5つの「企業評価項目」を採用した。調査概要は、別紙の「調査の構成と概要」と「特別顧問およびブランド・ジャパン企画委員会」を参照。

「ブランド・ジャパン」詳細ページ
■日経BPコンサルティング

日経BP全額出資のブランドコンサルティング、コンテンツ関連、デジタル関連のマーケティング・ソリューション提供企業。（2002年3月1日設立。資本金9,000万円）

調査の構成と概要

調査の方針と構成

　ブランド・ジャパンでは、経年比較を可能にして、継続的データ価値を保つために、毎年同じフレームを採用している。すなわち、本調査は、「一般生活者編」と、「ビジネス・パーソン編」の2つの調査で構成する。また、ランキングを計算する質問項目も、個々のブランドについて尋ねる主要な設問は例年と同じものを用い、さらに総合力を算出する際の基本的な計算方法も、例年と同様の手順で行っている。なお、有意抽出であるインターネット調査の結果を補正するために、傾向スコア重み付け法を施した。

一般生活者編: 一般生活者に対して、消費行動上のブランドのポジショニングを明らかにする設問への回答を求めた。調査対象ブランドは、企業ブランド（企業名・グループ名）と製品・サービスブランド、合計1,000ブランド。
ビジネス・パーソン編: 有職者に対して、ビジネス・パーソンとしての立場からブランドのポジショニングを明らかにする設問への回答を求めた。調査対象ブランドは企業ブランド（一部、事業含む）のみ500ブランド。

調査概要

調査名称

ブランド・ジャパン 2025
調査目的

日本の市場で使用されている主要なブランドについて、ブランド力とそれぞれの特徴を明らかにする。このデータを企業のブランドづくりに活用できる形で提供する一方、市場内外のどのような事柄がブランド力に影響を与えているかなどの基礎研究に資する。
調査機関

日経BPコンサルティング

調査方法

		一般生活者編	ビジネス・パーソン編
Web 調査	調査期間	2024年11月6日（水）～11月24日（日）
	調査対象者（告知方法）	オープン（インターネットユーザーの誰でもが回答可能）
		日経ＢＰコンサルティングの調査協力者にメールで告知。また、他社モニターへの告知を併用。
		18歳以上の男女	18歳以上の有職者
	調査票の組数	1組20ブランド×50組^※	1組10ブランド×50組^※
	回収数	41,000サンプル	21,000サンプル
	1組当たりの平均回収数	820サンプル	420サンプル

1人の対象者が回答するブランドは、1つの組にあるブランドの数だけ。

特別顧問およびブランド・ジャパン企画委員会

　正確な集計・分析を行うために、ブランド理論、マーケティング、統計学の第一線で活躍している諸氏によるブランド・ジャパン企画委員会を設置。公正で高度な調査結果を目指し、調査手法や分析について随時委員会を招集し協議を重ねてきた。

ブランド・ジャパン特別顧問

プロフェット社副会長
カリフォルニア大学バークレー校　名誉教授
デービッド・A・アーカー氏

ブランド論の第一人者として知られ、『ブランド・エクイティ戦略』（1994年）、『ブランド・リーダーシップ』（2000年）、『ブランド・ポートフォリオ戦略』（以上ダイヤモンド社、2005年）、『カテゴリー・イノベーション』（日本経済新聞出版社、2011年）などの著書や論文を多数送り出している。2014年には、その集大成ともいえる『ブランド論』（ダイヤモンド社）を上梓した。ブランド・ジャパンには、第1回から特別顧問として参加。
ブランド・ジャパン企画委員会

企画委員長
一橋大学大学院　経営管理研究科　教授
阿久津聡氏

カリフォルニア大学バークレー校にて博士号（Ph.D.）を取得。専門はマーケティング、消費者行動論、ブランド論、文化心理学、実験経済学。著作に「ブランド戦略シナリオ - コンテクスト・ブランディング」（ダイヤモンド社：共著）、「ソーシャルエコノミー」（翔泳社・共著）、「ブランド論」、「ストーリーの力で伝えるブランド」（ダイヤモンド社：訳書）、「カテゴリー・イノベーション」（日本経済新聞出版社：監訳書）、「弱くても稼げます」（光文社：共著）などがある。
企画委員
早稲田大学　文学学術院　教授
豊田秀樹氏

心理統計学、教育測定学、マーケティング・サイエンス、統計学のエキスパートとして2002年より結果分析を担当。著書「共分散構造分析ー構造方程式モデリングー」（朝倉書店）監訳「数理統計学ハンドブック」（朝倉書店）などがある。
企画委員
慶應義塾大学　総合政策学部　教授
桑原武夫氏

コロンビア大学ビジネススクール客員研究員を務める。ポストモダンマーケティングの旗手、モリス・B・ホルブルック教授と共同研究を行う。著書に『ポストモダン手法による消費者心理の解読』（共著、日本経済新聞社、1999年）などがある。
企画委員
法政大学　経営学部　教授
西川英彦氏

日本マーケティング学会副会長を務める。ユーザー・イノベーションやデジタル・マーケティングをテーマに研究。最近の著書に「1からのデジタル・マーケティング」（碩学舎：編著）、「ソロモン消費者行動論」（丸善出版：訳書）などがある。

このリリースと商品に関するお問い合わせ先

株式会社日経BPコンサルティング　ブランドコミュニケーション部
石原和仁
〒105-8308　東京都港区虎ノ門4-3-12

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