デジタル・アナログ組み合わせ効果の認識が広まる、上場企業のマーケティング施策
日経BPコンサルティング調べ　「デジタル・アナログ領域のマーケティング施策実態調査（第3回）」

2017年4月20日

株式会社日経BPコンサルティング（東京都港区）は、上場企業を対象としてマーケティング予算の媒体区分（デジタル、アナログ、マスメディア）別の施策の実態などについて尋ねる調査を2017年3月に実施した。今回は2016年3月、2016年11月に続く3回目の調査である。

このニュースリリース本文ではマーケティング活動におけるデジタル施策とアナログ施策の組み合わせ状況に焦点を当て、前回調査（第2回）との比較を紹介する。

調査結果のポイント

調査結果より

デジタル施策とアナログ施策の組み合わせ実施企業は3割

調査では、それぞれの上場企業がマーケティング施策におけるデジタル施策とダイレクトメール（DM）などに代表されるアナログ施策にどのように取り組んでいるか、デジタル施策とアナログ施策の組み合わせの実施状況を尋ねた（図1）。2つの施策について組み合わせを「実施している」と回答した企業は31.5％。前回調査の27.8％よりもわずかに増加し、3割を超えた。前回調査では、デジタルとアナログを組み合わせた施策への意欲の高さが示唆されていたが、実際に組み合わせた施策に取り組んでいる企業が増えている。

組み合わせ施策、「効果をあげている」が6割に増加

デジタル施策とアナログ施策を組み合わせて実施している企業に組み合わせ施策の効果を尋ねた（図2）。「効果をあげている」との回答が63.1％、「効果をあげていない」が35.1％だった。前回調査ではそれぞれ53.8％、44.0％だったので、組み合わせで「効果をあげている」との回答が9.3ポイント増加し、6割を超えた。前回調査で「効果をあげている」との回答が5割を超え、組み合わせ施策の有効性を認識している企業がすでに多かった。さらにその認識が広がっていることがわかる。

マーケティング予算の割合、「マスメディア」と「デジタル」は減少、「アナログ」は増加

上場企業のマーケティング予算を3区分（「マスメディア」、「デジタル」、「アナログ」）した場合の割合を回答してもらった。調査票ではマーケティング予算を3区分に分類した場合の大まかな割合を合計で10割になるように尋ねた。それぞれの割合の平均値を前回調査と今回調査で比較したところ、割合が増えているのは「アナログ」だけだった（図3）。「マスメディア」は2.7割で、前回調査の2.9割から減少、「デジタル」は3.6割で、はやり前回調査の3.9割から減少した。これに対して「アナログ」は3.3割から3.7割に増加した。

調査対象者にアンケート調査票で提示した用語の定義は次の通り。

• 「マスメディア」とは、新聞/雑誌/ラジオ/テレビの4媒体における、利用費と制作費とします。
• 「デジタル」とは、インターネット媒体における、利用費と制作費とします。
• 「アナログ」とは、折込/DM/屋外/交通など、「マスメディア」「テジタル」に分類できない媒体の利用費と制作費とします。
• 予算は、貴社以外の他社に支払う費用を想定し、社内の人件費は含まないものとします。

調査概要

日経BPコンサルティング：日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。（2002年3月1日設立。資本金9000万円）