制作パートナーを探して編集体制を整える

社史・周年史の制作が決まったら、まず社内で「社史編さん委員会」「周年史プロジェクトチーム」などを立ち上げます。委員会では、社史・周年史の企画内容に関して決定権を持つ人を委員長にしましょう。委員会メンバーは大人数になりすぎないようにするのもポイントです。内容に関して会長、社長などトップが最終的な決定権を持つ場合もあります。委員会は常にトップと連絡できるようにします。

外部のパートナーの協力を得る場合、パートナー会社もこのプロジェクトのための編集チームを構成します。編集チームはライターやフォトグラファー、デザイナーなど、その社史・周年史に最適なスタッフを決めます。この後便宜的に、企業側のチームを「社史委員会」、パートナー側のチームを「編集チーム」と呼びます。

社史委員会と編集チームは、密にやり取りをする必要があります。お互いの体制が固まったら、キックオフミーティングを行いましょう。企業の会長、社長などは多忙でしょうが、1回目のミーティングには参加をお勧めします。これから一緒に事業を進めるパートナーとの顔合わせになります。この後は、社史委員会と編集チームで編集会議を開催します。制作期間にもよりますが、2週間か月に1回程度、定例会議を設定すると効果があります。ライターやデザイナーが会議に参加することもあります。

制作が進行し、誌面の形になってからは注意が必要です。社史委員会から企画内容の再検討や修正依頼が出される局面では、編集チームに修正を伝える社史委員会の担当者は、できるだけ一人に決めましょう。

社史・周年史制作には社内の様々な部署が関わります。それぞれが書いてほしい情報が異なることも多いので、社史委員会の窓口担当者がうまく調整しなければいけません。以前に書いたように、社史・周年史制作は社内が一体となって関わるのが理想です。社史委員会は、社内を巻き込んで制作に当たることが大事です。こうした施策についても編集チームがアドバイス、提案をしていきます。