周年事業周年コンサルタントが自社の周年をコンサルしてみた（1）

トップを巻き込むための経営層ヒアリング

文＝菅野和利
2021年05月18日
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日経BPコンサルティングが3社統合10周年を迎えました。2019年に10周年記念プロジェクトが立ち上がり、2020年にかけて様々な周年事業を実施しました。この連載では、周年のコンサルタントが自社の周年事業をコンサルしたらどうなったかを赤裸々に語り（できるだけ）、周年事業に悩む皆様の参考になる実例を紹介していきます。

はじめまして。日経BPコンサルティング周年事業ラボの菅野と申します。周年事業のコンサルタントとして様々なコンサルティングを行ってきましたが、自社の周年事業は初めての経験でした。いつもは偉そうな助言をお客様にしていても、さて自らが周年事業に関わるとなると話が変わります。

当社の10周年記念プロジェクトのメンバーは10人。辞令を伴う正式なプロジェクトメンバーです。辞令を出せば、全社員に正式なプロジェクトと認識されるので、各部署からの協力が得られやすくなる。というのがコンサルタントとしての説明なのですが、実際はそう簡単にいかなかった経験も別の回で紹介します。

周年事業のあるある、どんでん返しを起こさないために

まず10周年記念プロジェクトのキックオフ会議を行い、プロジェクトで何を行うかをメンバーで話し合いました。お客様に提案している周年事業メニューを自社にも適用してみよう、という方針はすぐに決まりました。では何から始めるか。周年事業のスタートメニューの定番は「経営層ヒアリング」です。

経営層ヒアリングとは、その名の通り、社長や副社長など幹部へのヒアリングです。自社の未来像や現状の課題意識、周年事業に求める要素を経営層から聞き出します。

周年事業なのになぜそんなことをする必要があるのか、と思われた方もいるでしょう。かつて周年事業といえば、分厚い社史を作り、感謝イベントを行うのが主流でした。しかし今や、周年事業を会社の課題解決のきっかけにする動きが広まっています。自社のビジョンが従業員に浸透していない、社内で未来思考の発想が生まれない、シェアは高いが世の中に知られていないといった会社の課題を解決するチャンスと捉えるのです。

経営層ヒアリングでは、現状の課題意識を引き出し、目指すべき未来像を思う存分に語っていただきます。できるだけ本音を引き出しておけばおくほど、周年事業の目的を目指すべき未来像に沿ったものに設定できます。

裏の効果も重要です。周年事業のあるあるの1つに、最後の最後で社長に引っくり返された（泣）、というものがあります。周年事業の初めから経営層を巻き込んでおけば、そういった事態に陥る確率は激減します。経営層も自分で言った内容を全否定できず、時代の変化に応じて変更したとしてもプロジェクトに協力的な姿勢でいてくれるでしょう。