ブランド・ジャパンを活用する

2022年のリブランディングをきっかけにブランディングの指標として「ブランド・ジャパン」を活用。過去20年以上のデータとともに自社のこれまでを振り返り、
一般生活者編の「総合力」だけでなく、４因子の中からどの因子を伸ばしていくか社内で目標設定を実施。
目指す方向性を共通認識しつつ、戦略を立案、実施をしている。
毎年その結果をKGI（重要目標達成指標）として確認し、社内全体に共有することで行動を振り返り、意識を高めるなど
組織全体でブランディングに取り組むためのデータとして活用している。

キャラクター例
A 社が所有するキャラクターブランドついて「自由意見集」への記載は3つ。
一方、競合B 社には5つ、C 社にも3つ同キャラクターについて記述されるという結果。キャラクターを所有する企業＝A 社というのが伝わっていない可能性も。→ブランドとコーポレートが紐づけされておらず、誤解されている。

不祥事を起こした翌年はブランド評価がいつまで影響するか、ブランドによって異なります。
「ビジネスパーソン編」は、ビジネスマンに「企業活動の評価」をお聞きしているので、
「正直である」などの質問スコアがどのようになるかなども注目すべき点。

A 社→不祥事にも影響が低いケース不祥事が起きた翌年、自由意見集にそのことに言及する基準があったが、スコア全体には大きな影響が出ていなかった。

B 社→不祥事時の評価が長引くケース数年以上前の不祥事に対するコメントが目立つ。「総合力」のスコアも上がらず低評価が長引いている。

→不祥事だけでなく、良い出来事があったあともそのことが自由意見集に入っているかに注目。
上場などの時も全体の総合力がどのようになるか注目されやすい。